311人工地震の根拠

一般的には人工地震と言うと有無を言わせずに拒否反応を示すのが今の世の中であろう。しかし騙されてはいけない。この「とてもそんな事は有りえない」と考える世の中の風潮を巧みに利用している影の連中が存在しているのである。彼らは何百年にもわたり歴史を影であやつり戦争を起こし、巨万の富を築いてきた拝金主義者達である。彼らの組織は全地球上を網目のように覆い尽くし人類を監視している。そして彼らは既に全地球上の富の8割を握っているのである。彼らの目的は世界征服である。人類の奴隷化により世界の富の独占化を謀り、この地球の支配を企んでいるである。それには現在の地球環境における顕著な問題がある。とりわけさしせまっているのが人口問題であり、2012年には世界人口は70億人に達したと見られる。この地球の人口過多を彼らは10億人にまでの削減を内部会議で決定していると言うのだ。彼らは一人でも多くの人口削減をするためにあらゆることを行ってきたのだ。その様な特別の観点からこの問題を捉えていかないととても理解できない問題なのである。

世界の人口推移の図:
このファイルはクリエイティブ・コモンズ 表示-継承 3.0 非移植ライセンスのもとに利用を許諾されています。





人類歴史上の革命、世界恐慌、戦争、疫病のばらまき、飢餓、遺伝子操作、不妊化、天候改変・・etc。
特に我々が学校で学んだフランス革命、アメリカ独立戦争、あへん戦争、ロシア革命、第1次世界大戦、第2次世界大戦、ベトナム戦争・・・等において決して表に出てこない真実がある。彼らは常に裏で関与している。今まで数多くの研究者達の努力により見出された歴史的な証拠が残っている。彼らは決して歴史の表にはでてこないが、歴史を偏見を持たずに厳密に精査すれば彼らの存在は浮かび上がってくる。。最近では911事件からイラク戦争・・・。すべて彼らが、金のために引き起こしたものである。
彼らのその組織とはフリーメーソン・イルミナティであり、ロスチャイルド、ロックフェラー財閥を中核に英国王室、サウジ王室等世界中の王家、権力者、大財閥等が構成員となっている。これらの前提となる知識が理解できていないといきなり人工地震といってもぴんとこないのである。
詳しくはフリーメーソンの陰謀をあばいた「聖書の暗号は知っていた」徳間書店、「聖書の暗号と311人工地震」 ヒカルランド(伊達巌著)をご参照頂ければ幸いである。




911同時多発テロは彼らの人口削減のためのやらせだった!


「聖書の暗号は知っていた」闇の絶対支配者、ロスチャイルド・イルミナティ・フリーメーソン(徳間書店)に詳細説明。

「2001年、9月11日、飛行機、陰謀による、ニューヨーク、ツイン、タワー、フリー、メーソン」のキーワードを暗号ソフト検索にかける。

その結果、ツインタワーに飛行機が突入しあたかもフリーメーソンの陰謀を暗示するピクチャーバイブルコードが現れた。








2分割の画像



さらに、
「2011年、9月11日、大統領、ブッシュ、アメリカ合衆国、モサド、ユダヤ、フリー、メーソン、陰謀により、ペンタゴン、ミサイル、打撃を与える、飛行機、替わりに飛び去る」のキーワードを暗号ソフト検索にかけると又これもピクチャーバイブルコードできれいに現れた。

下図に示したようにペンタゴンに突入した物体の角度は52度とされているが、そのことまでもピクチャーバイブルコードととしてキーワードが現れたのである。しかもそれが飛行機ではなくミサイルとして出てきたのである。
















ピクチャーバイブルコード

2分割の画像








マモン(拝金)主義者

フリーメーソン、イルミナティのマモン性は・・・。

「イルミナティ、フリー、メーソン、マモン」のキーワードで検索するとコンパクトに下記の様に現れた。

マモン

















人工地震と関東大地震の複数震源地震波形との相違点

人工地震の特徴としては、いわゆる複数震源の地震が挙げられる。しかしあの関東大地震も複数震源であった。しかし根本的に異なることは、最初に強烈なスパイクが来る核爆発による人工地震とは異なりゆるやかな立ち上がりから徐々に強い振幅になっていく点である




http://www.eri.u-tokyo.ac.jp/furumura/kanto.htm

1923年関東地震の揺れ
  計算から求められた波動伝播のスナップショットを図(地震発生から12, 35秒後)に示す。小田原付近の地下15kmにある一つ目のアスペリティからS波が放射され、次に三浦半島下の二つ目のアスペリティから第2波が放射される様子が確認できる。この二つの大振幅パルス波が南東方向に伝わっていく様子が確認できる。
      









関東大震災の震源が詳しく語られないのは、この地震の複雑なメカニズムと広範にして甚大な被害ゆえである。

1.本震
大正十二年九月一日 午前十一時五十八分
M7.8 震源 小田原とその沿岸付近
M7.8 震源 三浦半島南部一帯
*双子の地震である。

2.余震
同日 午後十二時一分
M7.3 震源 東京湾羽田沖
同日 午後十二時三分
M7.2 震源 山梨県東部山岳地帯

南関東一帯はこの為五分以上に渡って激震に襲われる事となった。
この四つの地震を総じて関東地震といい、被害を関東大震災という。
尚、M7を越える余震は、当日午後や翌日にも発生し、翌年に至るまで4回あったと言う。




阪神淡路大地震、スマトラ沖地震、新潟中越沖地震、311東日本大地震の地震波形

しかし以下の地震波形は明らかに人工地震と見られるもので、阪神淡路大地震、スマトラ沖地震、新潟中越沖地震、311東日本大地震の波形は最初に強烈な揺れが来て、さらに被害の駄目押しを狙った複数の震源をともなう人工地震の波形である。

それぞれの地震を詳しく分析したものを見ていこう:


一般的に、人工地震の根拠と考えられるものに、最初の強い爆発によるスパイクと複数の震源があげられる。

(1)阪神淡路大地震波形

以下はほぼ同時に活動を開始した「二つの震源地」、明石海峡の淡路島寄り&神戸ポートアイランド付近。破壊が数秒の時間差で二段階に分かれ、全く別の断層で起きた。自然界で地震の震源が二か所ある可能性は極めて少ないという。

気象庁による神戸海洋気象台(以下,神戸JMA)
大阪ガスによる大阪ガス葺合供給所(以下,葺合)
JR総合技術研究所によるJR鷹取駅(以下,JR鷹取)


阪神淡路大震災地震波形


阪神淡路大地震情報

貴重な文献を見つけたので、(「阪神大震災は闇の権力の謀略だった」池田昌昭著 文芸社)より紹介させて頂く。

奇妙な前震

ところで、地震というものは、前触れなく、ある日突然に、襲って来るものなのだろうか。大きな地震のあとの余震は、阪神大震災のあともあった。と言うことは事後の余震は、理論的にも分かるような気がする。すなわち、たとえば地下の断層に長期間蓄積されたエネルギーが、ある日突然解放されて、断層のズレ・破断等が生じた時に地震が発生する。そしてズレた地震断層の動きは一回きりではなくて、断層が一度大きくズレたことによって、いままで蓄積されていたエネルギーが放出されて、さらに連続して断層や、あたりの地殻が動くことが予想され、それが事後の余震となることは充分に考えられる。逆に前震について、考えてみよう。地下の断層のエネルギーの放出が、ある日突然ではなくて、直前に少しずつ行われる。つまり地震断層が、少しずつ「ズレ」る。その際に、たとえば断層の隙間が、若干移動して、大きなエネルギーの放出の前の前震が起きると考えられる。地震予知はまさに、このエネルギーの事前放出をあらかじめキャッチすることである。ただ小出しに何回か地震エネルギーが放出されれば、それはそれで、大きな地震に結び付くエネルギーの放出を緩和できるとも考えられる。京都大学防災研究所予知研究センターが、前日の十六日に、「前震」と見られる地震が、震源附近で四回おきたことを掴んでいたことが報道されている。

これらの前震が起こった場所は明石海峡附近。最初が十六日午後六時二十八分(マグニチュード3・0)、次いで同四十九分(M2・5)、同五十五分(M1・5)、午後十一時四十九分(M2・1)。同センター教授によると、@前震は本震の近くで起こることが多い。A短時間に繰り返し起こっていることから、これらを前震と考えた(「朝日新聞」一九九五年一月十八日付朝刊)

この「前震」報道にも、別段不思議なところはない。大きな地震の前触れとして、地震エネルギーの放出が先にあり、地震断層が動くことは充分に考えられる。ところでこの一月十六日の「前震」について、観点を変えて考えてみよう。すると新たな問題点が浮上してくる。それは一月十七日当日の本震とはほぼ同じ場所で、しかも四回も、前日の十六日の夕刻から夜にかけて続発していることである。前日の六時間の間で、しかも狭い明石海峡の限られた範囲で、四個もの地震が発生していることは異常を通り越している。さらに当日の十七日には、ほぼ同じ場所の明石海峡で本震が起きている。余りにも震源の場所が接近し過ぎている。出来過ぎていると言おうか。何もかもあらかじめ、計算されているようでもあると言おうか。奇妙な前震ではある。大きな本震の前に前震があるのは分かるが、その前震が四個もほぼ同じ場所で続発したとなると、異常判定(深尾良夫・石橋克彦編「阪神・淡路大震災と地震の予測」岩波書店)となっても致しかたない。

震源は三つ

ところで、この同じ「朝日新聞」一九九五年一月十八日付朝刊の三面を見ていて、若干変わった記事に気付いた。先にその記事を引用する。それは横浜市立大学教授(当時)の分析に拠る。

淡路島から神戸市にかけて、南西から北東の方向に延びる活断層のうち、まず淡路島周辺の部分でM6・8の地震が起こり、約六秒後にその北東約十二キロのところでM6・4の地震が起きた(「朝日新聞」一九九五年一月十八日付朝刊)

最初、淡路島周辺の部分でマグニチュード6・8の地震が起き、その約六秒後には、そこから放出された地震エネルギーの伝播によるものか、それとも競合・共震現象によるものか、いずれにせよ、活断層に沿って、北東約十二キロのところでマグニチュード6・4の地震が起きていると言う。震源が二つあったのだろうか。震源が二つという異常なできごとの真の意味は何なのか。この震源断層の動きについては、次のような推定がある。

「まず明石海峡の地下十四キロメートル附近で震源断層の一部が最初に破断し始めた。ここから断層面の破断は、北東の六甲山麓方向と南西の淡路島方向への二方向にそれぞれ進行した。破断の先端は毎秒二〜三キロメートルの速さで伝わったらしい。そして断層面は割れると同時に最大で二・六メートル、右横ずれに食い違ったと考えられている。明石海峡から拡がった破壊のうち、南西の淡路島へ延びたものは長さ二十四キロメートル、幅十六キロメートルの断層面が想定された。・・・・・もう一方の明石海峡から北東側へ拡がった破断は、六甲山麓を通って、長さ三十六キロメートル、幅十六キロメートルの震源断層面を形成した。このように明石海峡下の震源附近から、北東――南西方向だが傾斜の異なる2本の断層が、神戸側と淡路島側へそれぞれ延びた」(池田安隆他著「活断層とは何か」東京大学出版会)。

注目すべきことは、連続攻撃と言おうか、二段攻撃と言おうか、いずれにせよ二回大きなエネルギーの放出があったことは確かなようである。普通、地震と言う時には、われわれは「震源地はどこそこで、震源の深さは何キロで、マグニチュードは幾つで、各地の震度は幾つ」だと知らされる。あくまでも、震源地は一つである。ところが阪神大震災の場合、どうも震源が二つの可能性が浮かび上がってきている。ところで真実が、さらに深く掘り下げられる。二段攻撃の詳細が精密分析されるに従い、実は三回連続攻撃だった可能性、つまり震源が三つの可能性が浮上している。それは以下のとおおりである。

「淡路島北部附近をスタートした破壊は、まず北東――南西方向に沿って、両側に進んだ。断層の型はほぼ純粋な右横ずれ型である。この間四〜五秒間、毎秒二〜三キロメートルのスピードで拡大していった割れ目は、震源(破壊の開始点)から両側にそれぞれ約十〜十五キロメートルの長さにおよんだ。割れ目の通過した跡には約二メートルほどの岩盤のずれが生じた。このズレのライズタイムは一〜二秒間と推定される。破壊はこれだけでは収まらなかった。最初の割れ目の北東端附近で、すぐ別の二つの断層に飛び火した。これらの後半の断層は初めの断層と少し異なる方向を持ち、従って割れ目は折れ曲がり、あるいわ枝分かれする形で北東方向に進行した。この間三〜四秒間、破壊は十〜十五キロメートル進行して、ついに神戸市の地下の岩盤を横切った。はじめの断層のエネルギーを一とすると、二番目、三番目の破壊のエネルギーは併せて二分の一程度である。こうして全体で約十秒間あまりの間に、総延長三十五〜四十五キロメートルにおよぶ断層が動いた」(力武常次編「地震の科学」丸善)。しかも震源の深さも八キロと、速報値の二十キロより浅い。

人工地震の可能性

この震源が三つと言うことの本質は何か。普通に考えれば、震源が三つと言うことは、最初の淡路島野島断層破壊のエネルギーが神戸市地下に飛び火し、二つ目、三つ目の断層破壊を誘発したとの推測が成り立つ。ただしこの場合でも、二つ目、三つ目はあくまでも誘発されたのであり、本当の震源は一つだとするのが妥当だと思える。ところが阪神淡路大震災にあっては、どうも種類の違った三つの震源が存在したようである。これは一体何を意味するのか。その全体像を考察するに、阪神大震災が自然現象としての地震ではなくて、人為的に引き起こされた人工地震に拠る疑惑が生ずるのを否定できない。つまり自然現象として、震源が三つもある地震が、しかも、ほぼ同時に起こるものだろうか。震源と言うものは、普通一つではないのか。一つではなくて、震源が三つと言うことは、何か作為的な、何か邪悪な意図的なものを感じないか。そして、前日一月十六日夕刻から夜にかけての震源の場所もほぼ本震と同じ奇妙な四個の前震のことと考え併せると、どうも自然現象ではない側面が浮かび上がって来るのを否めない。自然現象としての地震ではないと仮定すると「人工地震」だった可能性を否定できない。

地震は自然現象に、一番カムフラージュを掛け易いのか。確かに上手くやれば、人工地震は自然現象としての地震と区別がつかないかも知れない。たとえば大型ダンプが道路を走行している時や、ギイッと停車する時や、電車の線路の側では、電車が通過する際に地面が揺れる、つまり人工的に地面が揺れることは、われわれが日常的に体験するところではある。まして人為的に仕掛けられた爆発物においてをや。

つまり阪神大震災の震源が三つと言うことは、人工地震によって三回「時間差」で地震が引き起こされたのではないだろうか。最初の淡路島野島断層を利用しての、第一回目の人工地震。引き続きの二回目、三回目は明らかに神戸市と阪神工業地帯破壊狙いの人工地震の可能性がここで急浮上する。つまり阪神大震災が人為的・作為的に引き起こされた可能性が提示できる。この「震源が三つ」の意味をもっと具体的に推定すると、一つ目の震源である淡路島の野島断層利用地震は、本命の神戸市と阪神工業地帯直撃人工地震のアリバイ工作用。あたかも、殺人者のアリバイ偽装工作に似て。真犯人・本命隠しの陽動作戦にも似て。だからマグニチュードを一番大きく設定した(マグニチュード6・8)

本命の二つ目と、三つ目の人工地震(マグニチュード6・1と6・4)は神戸方向に向かった。それぞれ最初の縦揺れ用地震だった淡路島の野島断層地震から横揺れ用の二つ目は四秒遅れと、三つ目は六秒遅れの地震。あらかじめ、存在する断層の特性、そして「時間差」すべて狡猾・怜悧に、計算し尽くされている。なぜ三つも震源を設定したのか。

その理由の第一は「ドカーン」と一回だけ、大きく突出してしまうと人工地震だということが一遍に「バレ」るからである。

第二の理由は、標的とする野島断層や、六甲断層の性質が違うことをあらかじめ計算したからなのである。人工地震の仕掛けを三重にしておいた方が、一つが失敗しても他の二つが作動するからである。

第三の理由は、人工地震の大きさとその爆破エネルギーが向かう方向を三つに区別して、本命の神戸地区殲滅を最大の標的にしたと推測できる。

すなわち三回の爆破エネルギーの方向に指向性を持たせて、一つ目は東方向、二つ目は北東方向、三つ目は北方向に向けたとは考えられないか。しかもその三回の発破地点にも、深度差、高低差を設けていることが推測される。すなわち一つ目は明石海峡の浅いところ、二つ目は明石海峡海底、三つ目は明石海峡神戸寄りのやや深いところといった具合に。

三回の強烈な縦揺れを体験した淡路島北部の住民の話。

「ドーン、ドーン、ドーンと三回、体が持ち上げられた。三回の胴上げですよ。それから、強い横揺れが来た」。

神戸市内でも「体が宙に浮いた」証言が多い(朝日新聞大阪科学部編「都市崩壊の科学」)。

淡路島」洲本市の住民の話。「縦揺れも横揺れも同時に起きた。立っていられなくて、柱にずっとしがみついていた」(「朝日新聞」一九九五年一月十七日付夕刊)

当日明石海峡大橋の淡路島側附近に設けられた工事用ブイ附近を通過し、その東約八百メートルの海域を六甲アイランドに向けて航行中のフェリーが、一、二秒間隔でドンドンという二度にわたるショックを受け、暗礁に乗り上げたような感じだったことが報告されている。このショックは、一九九三年六月にやはり明石海峡で橋脚設置のための水中発破が行われたときと同じだった。しかも、当日の二つのショックの直後、明石市の上空では青白い光が発生し明るかった。

またこのフェリーの前方を大阪港に向けて航行中のフェリーも、強いショックを二度感じている。その間隔は一、二秒だった。あとは小刻みに揺れた。何か暗礁に乗り上げたようであって、舵がきかなくなったので停船した。

さらに大阪市の淀川横断地下鉄工事トンネル内(淀川川底から約四十メートル下)で、トンネル上部の一直線状に並んだ蛍光灯がまるで水面を進む蛇のように、中心線上から左右に振幅一メートル、約百五十メートルの区間で三波ないし、四波うねった(深尾良夫・石橋克彦編「阪神・淡路大震災と地震の予測」岩波書店

 

核爆発による人工地震の地震波形とは


http://agnes2001.blog.fc2.com/blog-entry-119.html





(2)スマトラ沖地震波形

2004年スマトラ島沖地震(スマトラとうおきじしん)は、2004年12月26日インドネシア西部時間07時58分53秒(UTC00時58分)にインドネシア西部、スマトラ島北西沖のインド洋で発生したマグニチュード9.1[1]地震である。単に「スマトラ島沖地震」といった場合、この地震を指すことが多い。当初、この地震は震源域の南端にあたる北緯3.298度、東経95.779度付近から始まり、次いで北端のニコバル諸島付近を中心にもう一つの地震が起こり、この二つの大きな地震が連続して起こり未曾有の巨大地震になったと見られていた。後の解析により、岩盤の破壊は大きく分けて3段階で進行したことが分かった。まず、震源の南半分の断層およそ420km(平均5 - 20mのずれ量)、次いで中央部の断層およそ320km(同5m)、さらに北半分の断層およそ570km(同2m以下)がずれた。全体として長さ1,200 - 1,300kmの震源域であり余震域にほぼ一致する。これらは最新の地震波解析でわかってきた。(Wikipedia)


2002年11月02日と2004年12月26日のスマトラ沖大地震波形

http://agnes2001.blog.fc2.com/blog-entry-119.html


 

最初にドカーンと強い衝撃が来ている、後から徐々に弱くなる・・・。上記の核実験&人工地震の波形と同じである。
http://d.hatena.ne.jp/rebel00/20120412/1334199164#seeall より。

「HAARP」と「掘削船ちきゅう」を使用した核爆弾によると考えられる。

(3)新潟中越沖地震波形




 


(4)311東日本大地震波形

3・11も核爆発による3連続人工地震だった!

一番目の地震波形は3.11人工地震テロ:311大地震の地震波形は、最初に高いスパイクが来る典型的な「人工地震型」。
ただし、「震源域で地盤の巨大な破壊が3つ連続して発生(気象庁3.13発表)」したため、高いスパイクが長く続いている。

二番目の地震波形は、1998年インドの核実験。非常にシンプルな「最初に高いスパイクが来る」波型になるのが特徴。このタイプの人工地震が3連続で発生すれば、一番目の波形になると思われる。






三番目は、1995年のパキスタンの自然の地震。次第にゆれが強くなる。311地震と明らかに異なる波形。(richardkoshimizu's blog














311東日本大地震地震の特徴からみた理由
3回の巨大地震が重なっていたこと
気象庁の分析によれば、この地震は単一ではなく、3つの地震が連動したものと解析されており、東大地震研究所の分析によれば、最初の大きな断層破壊は宮城県沖で起き、その数十秒後に同じく宮城県沖の1回目よりさらに沖合いで再び起き、さらに間髪をいれずに、三つ目の断層破壊が茨城県北部の、陸に近い沖合で起きている。
気象庁地震予知情報課の課長が「5分前後かけて連続して発生するという、複雑な起こり方をしている。極めてまれで、気象庁の観測で初めての経験」と述べていることからも判るように、偶然に3つの地震が異なる場所でほぼ同時に発生するというのは、出来過ぎであり、人工的に引起されたと考える方がむしろ自然である。



2011年3月11日東北・関東大震災の初期のデーターを見ると、

(気象庁データhttp://www.seisvol.kishou.go.jp/eq/shindo_db/db_map/indexemg.html


正確に1秒もずれずに20分間隔で4回殆んど同じ位置で地震が連続発生している:







14時46分のM9.0の地震。その後、第1波の津波が起きました。そして地震発生からちょうど20分後にすぐ近くで15時06分にM7.0の地震。第2波の津波さらにちょうど20分後の15時26分に今度は離れた地点でM7.2の地震。第3波の津波。さらにちょうど20分後の15時46分にM5.7の地震。第4波の津波 ぴったり4回、20分ごとに地震が起こるというのは、自然界にはありえないことです。誰かが20分ずつ時間をずらして津波の影響を見ながら地震兵器を起爆した、と考えるのが妥当ではないでしょうか。あの堤防を破壊させるほど強力かつ高い津波が人工的に引き起こされた外部からの攻撃であったと。あの大地震直後に生じた大津波が海沿いの集落を襲う映像をご覧になられたと思いますが、はたして誰があれ程の高感度カメラと最適ロケーションで上空撮影に成功したのでしょうか。たまたまそこに飛行中のヘリがたまたま高感度カメラを持っていた。いや、事前に撮影スタンバイで待機していたのではないでしょうか?しかもその映像をよく見ると白い米軍の無人偵察機「グローバルホーク」が画面左から右へ飛行しているのがはっきりうつっています。たまたまその周辺で何かを探査していたのでしょうか?そして空母ロナルド・レーガンを含む約20隻の艦船が3月13日には宮城県沖に到着。早すぎる!過去の人工地震地でもすでに待機していたかのような偶然通りかかりがいつもあります。もし空母ロナルド・レーガンが偶然日本の近海にいたならば、所属の異なる残りの艦船までも偶然近くにいたというのは不自然。また、空母ロナルド・レーガンが帯同する艦船に、予め強襲揚陸艦エセックス, ドック型揚陸艦トーテュガ、ハーパーズ・フェリー、ジャーマンタウンといった救援活動に如何にもうってつけの艦船が含まれており、そのうちエセックス、トーテュガに至っては空母ロナルド・レーガンとは別の第7艦隊所属である。どうも準備がよすぎる。予め地震の発生を知っていたとしか思えない。
純福音立川教会の月刊誌「HOPE」5・6・7月号311人工地震調査研究 泉パウロ著より抜粋

http://simple-art-book.blog.so-net.ne.jp/2011-05-23

インターネット情報

3月13日に気象庁から発表のあった東日本大震災の規模を8.8から9.0に変更した時の数少ないコメント。
http://www.youtube.com/watch?v=MqHqVOycqJo&NR=1
画像は消される可能性があるので、文章で残しておきます。

今回起きました東北地方太平洋沖地震について、その本震の規模を再解析いたしました。その結果8.8の規模を9.0と改正します。
今回の地震の破壊の様子をもう一度丁寧に点検してみますと、通常とは異なりまして、複雑な形で3回、3つ大きな、巨大な地震が起こる、連続して発生する。このようなおき方をしているということが分かりました。このことから、連続して、複雑な形で3つ起こっていることを意識して、もう一度再解析を行ったところ、マグニチュードは9.0であるということが分かりましたので、本日、8.8から9.0に訂正するお知らせを行います。
このような複雑な形で地震が起こるということは極めてまれで、少なくともわれわれは初めてでございました。


気象庁の方は、正直にコメントしていますね。気象庁の専門家の方も初めて見る複雑な地震であったようです。それでは、その地震波形を見てみましょう。
以下に示す地震波形は、「防振科学技術研究所 強震ネットワーク K-NET」
http://www.k-net.bosai.go.jp/k-net/quake/
から頂いた波形です。それぞれ縦方向に3種類の波形がありますが、上から【N-S(北-南)】、【E-W(東-西)】、【U-D(上-下)】の波形です。ですから、上の2つが横波、一番下が縦波となります。
私は地震波形に関してはまったくの素人で、今回の地震に関して調査するため初めて地震波形を見たのですが、過去のK-NETにある地震波形を100パターン以上見てみると今回の地震の波形が異常であることはすぐに分かりました。これまでの地震波形は、左下の2008年7月19日の三陸沖地震のように最初にP波(縦ゆれ)がきて、その後、S波(横ゆれ)がきているのがはっきり分かります。それと比較して、右下の2011年3月11日の三陸沖地震は、最初にあるP波のピークがなく、地震の揺れが2回あることが分かります。これは、上記の気象庁の発表コメントにある「3回の地震」とは合わないのですが、専門家が見ればこれから3回の地震の合成であることが分かるのかも知れません。

地震波形を見る時は観測地点が重要で、震源から遠くなればなるほど地震波形はブロードになってしまいますので、下に示した図はデータにある震源から一番近い観測地での波形をピックUpしています。また、データによって横軸の時間軸が違っていたため、時間軸を合わせるように横方向の縮尺を修正しています。









阪神淡路大震災は人工地震だった!



スティーヴ ベクテル

「外資系のベクテル社というボーリング会社が工事に参加した所で地震が起こる。彼等は活動層を狙って地震の種を仕掛けている。その会社は淡路島(明石大橋)でも工事をやった。東京近郊は府中、国立付近。埼玉付近にもある」 という。(日本が狙われている 三橋一夫著 日本文芸社より)
全米の原発の半分以上を建設しているベクテル社は、日本を含む他の国々の原発も手掛け、日本列島の中でも同社が参加している施設は、地震兵器が仕掛けられる可能性があるという。現在のボーリング技術では、地中数百メートルどころではなく、10キロを越える深さまで掘る事が出来る。深くボーリングした個所に「小さな核爆発」を起こす物を埋め込んでおけばいいことになる。

ベクテルは、超巨大なゼネコンである。ベクテルは秘密のヴェールにつつまれたアメリカ最大の個人企業であり、米国のフーヴァーダム、サンフランシスコ・ベイブリッジ、スリーマイル島を含む全米の52%の原子力発電所、アラビア横断パイプライン等の建設、世界最大のニューギニアの銅鉱山、サウジアラビアのアルジュベール新産業都市全体設計、中国のジュンガル石炭開発計画等を行っている最大の建設・エンジニアリング会社「ベクテル・グループ・インコーポレーション」の事で、日本のダムや原発建設にも参画している。1898年に創立した同社は、創立者とその同族が株の大半を所有し、しかも株と業務内容は一切非公開で、レーガン政権時代に、ジョージ・P・シュルツ国務長官(元社長)、キャスパー・W・ワインバーガー国防長官(元副社長)の二人を閣僚に送り込んだ企業である。ジョン・コールマン博士『300人委員会』(歴史修正学会訳、徳間書店)によると、このシェルツは闇の世界政府「300人委員会」が選んだ国務長官で、ヘンリー・キッシンジャーの子飼いであった。キッシンジャー・コネクションを胡散臭いと思っている国々に接近する役目を担っていたのが、ベクテル社でありシュルツであった。(日本が狙われている 三橋一夫著 日本文芸社より)



ボヘミアンクラブ(Wikipedia情報)

ボヘミアンクラブはサンフランシスコ市北120km、ソノマ郡モンテ・リオ町に高さ100m以上にもなるセコイア雌杉の巨木が立ちそびえる「ボヘミアン・グローブ」(以下、グローブと略す)と呼ばれる約11平方kmの敷地を持ち、そこで毎年7月下旬、2週間にわたる会合が開催かれる。内部には約3000人の会員、招待客、および従業員のための宿泊設備が整っており、モンテ・リオの人口は4倍になる。宿泊施設の多くはキャンバステントを張っただけの簡潔なものであるが、質素な木造のキャビンもある。毎日開かれる講義会、演奏会、ミュージカルおよびオペラ演劇のための野外ホールもある他、1000人が同時に食事できる野外食堂もある。倶楽部で行われる芸術活動は、すべて会員およびごく限られた招待客だけによるもと規定されており、倶楽部内には会員による交響楽団声楽団吹奏楽団およびジャズバンドがあるほか、舞台、照明、音響などだけではなく、作曲、脚本、演出などもすべて会員によって行われることが特筆である。筆者注:闇の権力の組織の一つである。


レーガン、ニクソンが参加しているボヘミアン・グローブでの“キャンプ”の様子

 

研究家、ケリー・リチャードソンの「ボヘミアングローブと核兵器企業のレポート」によるとベクテル社が入っている!

The Bohemian Grove and The Nuclear Weapons Industry: Some ConnectionsArticle : Kerry Richardson.

The Bechtel Company is a privately owned construction firm operating worldwide and headquartered in San Francisco and is a mainstay of the nuclear industry. S.D. Bechtel Sr.. and S.D. Bechtel Jr., who now runs the company, are members of the Bohemian Club. Forbes magazine in 1986 estimated the Bechtels' net worth at over 800 million dollars. The 1981-82 Bechtel Report announced that its Nuclear Fuels Operation division would pursue defense related projects. Bechtel worked on the Waste Isolation Pilot Project located in New Mexico intended for military nuclear waste. Bechtel designed the military space shuttle facility at Vandenburg Air Force Base.

ベクテル社は、サンフランシスコに本部を置き、世界を舞台に活動する個人所有の建設会社であり、核産業を大黒柱としている。 S.D.Bechtel Srと.S.D.Bechtel Jr.(現在、会社を経営している人物)はボヘミアンクラブのメンバーである。

つまりボヘミアンクラブとは闇の権力の秘密結社なのである。

1986年のフォーブズ誌はベクテルの純資産を8億ドル以上と見積もった。 1981-82ベクテルレポートは、Nuclear Fuels Operation(核燃料オペレーション)部門が防衛関連のプロジェクトを遂行すると発表しました。 ベクテルは軍用の核廃棄物処理のためにニューメキシコにある」Waste Isolation Pilot Project(廃棄物隔離パイロットプロジェクト)を運用した。 ベクテルはバンデンブルグ空軍基地で軍用宇宙シャトル施設を設計した。

各種資料から、ボヘミアン・クラブで実質的に「決定」または「論議」されたといわれている重大問題の一部を、抜き出してみた。  一九四一年七月(真珠湾攻撃の五ヵ月前)……日本への経済封鎖の強化。原爆製造の極秘「マンハッタン」計画。第二次世界大戦直後……アイゼンハワー陸軍大将(のち元帥)が朝鮮戦争を予告。一九六七年……ニクソンがレーガンから大統領選挙不出馬の約束取りつけ。一九八〇年……イランのホメイニ革命で発生した米大使館占拠・人質事件に関して、民主党カーター大統領への非難、共和党レーガン大統領候補への支援体制。(電網木村書店「湾岸報道に偽りあり」より)


阪神・淡路地域に、ベクテル社が参画した建設工事があった。関西国際空港と明石海峡大橋である。。昭和59年に発足し、翌年政府が2兆5千億円の施設予算を承認した関西国際空港会社が発注した海外企業には、AT&Tインターナショナル(米)、TRW(米)、ザ・オースチン・カンパニー(米)、コピアパートナーシップ(米)、ローゼンバウアー・インターナショナル(豪)、パリ空港公団(仏)、オガワ・フェレ・デュチョル・デコラシオン(仏)、ボイマー・マシーネンファブリック(独)、シンドラー・マネージメント(スイス)、ブカカ・テクニック・ウタマ(インドネシア)、オーバーシーズ・ベクテルの担当であった。(日本が狙われている 三橋一夫著 日本文芸社より)

そして明石海峡大橋1986年4月 - 1998年4月のボーリング工事を行なっていたのが「ベクテル社」であった。

阪神・淡路大震災の震源地は明石海峡大橋の真下である。
震源地で過去に大きな地震は全くなかった。
震災後にベクテル社は神戸医療産業都市構想に選定されている。




 

そしてさらに、以降のことからきわめて人工地震の可能性が強いと考える。

一つの根拠として地震発生直前の発光現象がある。(インターネット情報)
 徳山和夫さん(61歳)が撮影した地震発生直前の発光写真は、有名になった。2月3、4日頃東京新聞、産経新聞にカラー印刷で掲載されたから、記憶している方もいると思う。徳山さんが1月17日午前5時40分頃、神戸市内から淡路島方面に向けて撮影したその写真は、西空が夕焼けの様に赤く染まっている光景を捉えている。やや遠くに、雲を刃物で切り裂いたかのような一直線から、ひときわ赤い空が見えている。その手前は何筋にも雲が切れ、やはり赤い空が見えている。地震発生の数分前の光る西空である。






 

 「細く薄い雲のような物が、空の右(西)から左(東)に向け、さっと走った。その直後。
 三回、雲越しに稲光のような光が見え、激しい揺れでハンドルをとらえた(震源から約40キロ東の伊丹市を南に向けて走行中だったタクシー運転手の吉井好雄さん−−37歳−)
 「雷が落ちた様にピカッと白い光が目に飛び込んできた」(震源地近くの明石海峡付近で底引き網漁をしていた淡路島・淡路町の大平憲次郎−48歳−)
 「カメラのストロボをたいたときのように明るくなった」(西宮市から通勤途上だった会社員−48最−)(以上3件、「日本経済新聞」1月17日付夕刊による)



_______________________________

阪神淡路大震災の聖書の暗号



聖書の暗号では、「地震」「神戸」「1995年(ユダヤ暦5755年)」「1月(ユダヤ暦シュバット)」「17日(ユダヤ暦16日)」「フリー」「メーソン」「地震」「兵器」「ベクテル」が出ている。








2分割の画像







ジョー・ヴィアリスJoe ViallsWikipedia情報)

ジョー・ヴィアリス(1944年-2005717)はパース(西オーストラリア)の陰謀論研究者でインターネットジャーナリスト。 「ポート・アーサーでの致命的なうそ」、「婦人警官イヴォンヌ・フレッチャーの殺人」「パンアメリカン航空103便の爆撃」等の著作があり、インドネシアのバリとジャカルタでのテロ事件や2004年のスマトラ津波などの出来事がイスラエル、アメリカ人の諜報部員の仕業であったと主張する。ジョー・ヴィアリスJoeVialls2005717日に心臓麻痺で死んだ。

ジョー・ヴィアリス

彼は、以降に紹介のOSS地震兵器機密文書を暴露して『日本の皆さん!阪神大震災は米軍による日本経済を弱らせるための地震兵器による攻撃だった。近い将来、ヤツ等はさらに第二、第三の日本本土への地震攻撃をしかけてくるだろう!』とインターネットで警告を発し続けたJoe Vialls(ジョー・ヴィアリス)氏のメッセージを日本のマスコミや指導者層は、変人扱いし、嘲笑し、無視黙殺を続けた。そして迎えたのが今回の東北大震災であった。

彼の口を封殺するためにか、何者かによって彼は暗殺され、彼のサイトも閉鎖された。現在は同じアドレスで女性ヌードサイトが出てくる。彼の名を貶め、彼の発言の信憑性を無くす意図であろう。

ジョー・ヴィアリス、OSS地震兵器機密文書を暴露

2005年4月に米国で公開された「Psychological Warfare Earthquake Plan Against Japanese Homeland」と題する米軍機密文書(1945年、CIAの前身である米戦略事務局OSSによって作成)によれば、第二次大戦末期の1944年にカリフォルニア大学のバイヤリー教授を中心とする地震学者たちが総動員され、「日本近海のどこの海底プレートに強力な爆弾を仕掛ければ、人工的に巨大な津波を起こせるかシュミレーションを繰り返した」という。

OSS地震兵器機密文書

日本人の間に集団ヒステリーとパニックを起こすのに大きな歴史的役割を果たしてきた2つの顕著な要素がある。それは、「火事」と「地震」である。
この2つが経済的にひどく追い詰められた時に起こると、その後に社会的混沌が続いた。今や我々は、経済的な問題が既に日本国内に存在することを知っている。
また「火事」は、現在我々の大規模な爆撃により適宜起こされている。
今我々が利用すべきものが一つだけ残されている。それは「地震」である。

「日本本土への地震兵器による心理的軍事作戦」 p.10より抜粋

第二次大戦の本土決戦を唱える日本に対し「戦意を喪失させるには地震・津波攻撃が有効手段である」と、最後まで検討されていた。そしてこのことを裏付けるのが、ニュージーランド外務省の情報公開法に基づき、1999年に公開した次の極秘外交文書。

米政府は第二次大戦の末期から地震・津波兵器の開発を進めてきた。
ニュージーランドの沖合いで実施された津波爆弾『プロジェクト・シール』の実施では30メートルを超える津波の発生に成功。
日本を降伏させるために、この津波爆弾を使うか、原爆を投下するか検討されたが、精度が高く、効果が大きい原子爆弾が使用された。
実際、ニュージーランドで研究開発にあたっていたコンプトン博士が米軍の極秘作戦において中心的な役割を担っていた。
同博士は、その後もビキニ環礁での核実験を視察し、津波兵器と核兵器の比較検討を継続して行ったという記録が残されている。


OSS機密文書「Project Seal」
日本攻撃のための人工津波実験データ
爆発物による津波実験連続写
 
 


「Psychological Warfare Earthquake Plan Against Japanese Homeland」と題する米軍機密文書(1945年、CIAの前身である米戦略事務局OSSによって作成)


【転載開始】OSS文書翻訳

  日本は社会的ハイテンシオン国家である。ゆえに,緊急や危機場面での情緒の不安定は,抑制の利かない乱暴で,野獣のような残忍な日本の軍隊はアジアの国々の平和な民を失わせた。それは,健全な自己主張も何もない日本という病める社会を象徴している。1605年の徳川幕府にも見られるものである。1923年にいたっては関東での大震災での狂気に満ちた暴動に見られる。

 日本における「集団的ヒステリー」は米国太平洋研究所における極東研究所のE・Herbert Normanによって書かれた本によって明らかになった。それによると多くの日本人の静かさの裏に隠されたノィローゼ的,熱病的な激しい感情が明かされることを想像する上で何もフロイト学派である必要はない。日本人の社会的行動規範の第一の特徴は極度に抑制されたものである。何かにつけ自己保身のためカモフラージュしてしまう行動から伺い知ることが出来る。心理戦争を仕掛ける上で,群集に恐怖感を植えつけるだけでなく,統制のとれた状態から国家より個人の生存のみを重視するやじうま的群集というヒステリックな社会状況が肝心である。

 ........今こそ日本本土に対し心理戦争を仕掛けるべきである。これによって日本人の間にフラストレーシオンの輪が確立し価値観にもつながる。すでに,日本のラジオ放送から伺える充分な証拠として,政府の操作はこのフラストレーシオンをチャネリング(達人注:大本営発表)していることである。戦時中サイパン,沖縄が陥落した際,二つの内閣は崩壊した。裏にあるものは(大本営発表)拡大するフラストレーシオンに対し
て希望を与えるものであった。日本人が終わりなき世界というものよりも,絶対確実なものに置き換えられることによって騙され続けていたことである。
 日本人のモラルのバロメーター(判断基準)として鈴木首相(投稿者注:終戦直後の総理大臣)の国民にあてた演説がある。沖縄侵略後の小磯内閣崩壊後,直面しつつあった危機を葬り去ろうとした。これは国民にすでにヒステリーの種がまかれていたことを表す。これによって我々は二つのパニック的な状況を日本人大衆の狂ったようなヒステリーをいかにして現実のものとするかであるが,これらは長期的展望に立って自然の力という物理的な戦争による破壊(達人注:人工地震のこと)によって成し遂げなければならない。このような心理戦争キャンぺーンの目的は科学的な爆弾投下(注:原爆)だけではなく,彼ら日本民族の絶滅であ
る。
 N・H Heck(US Coast Geodetic Survey次長)によると地震は爆発物によって仕掛けることが可能であるのか?という点である。これはしかるべき時に,前もって地震が起きるべく時限装置であり,その引き金をただ引けばよい。一定の時間と場所で爆発させる(注:地震を引き起こす)為には正確を期すもので,巨大地震を引き起こすためにはどこに仕掛けるか
を知る必要がある。いつ,どこでこのExplosive Message(人工地震)を実行するかは難しい点である。マニラ,上海,バタビアの基地はその引き金を引くためにある。小規模地震を繰り返し,大地震につなげていくマニラ,沖縄からはその引き金の射程圏である。

 どこにこの巨大地震を仕掛けるかであるが,カリフォルニア大學のP・Byerly教授は時と場所を考慮する範囲を縮小するべきであるとしている。氏はL・H Adams博士への手紙でターゲットの五マイル以内に一年以内に必ず破裂する爆発物が必要あると述べている。これらはPalmer Physical Laboratoryによって試験は行なわれ実証されている。ここで
高度な爆発物を仕掛けた人工地震が研究された。これはファンタジーの世界から科学的なものへと人工地震が可能であることが実証された。これによる心理戦争によってパニックに陥れることが可能である。

 もし日本での戦略的地域で人工地震を起こさせるべく我々に同調してくれる科学者を配置しているともし知ったとしたら,日本国民はパニック的ヒステリーになるであろう。これらの計画は日本政府への踏み絵である。地下産業という存在は通常の爆弾投下から機械,およびそれに携わるワーカーを保護するものである。このような人工地震によって生きたまま生き埋めになることは簡単に想像できる。巨大水力発電所のダム崩壊による国中の洪水は実物戦争よりパニック的ヒステリー状態を作り出す。
 日本攻撃の目的より否定的なヒステリー状況という流れをかもし出すため,国のリーダーは誰も信じられなく,個人の生存のみに関心を持たせること。この心理戦争キャンペーンは勿論実際の攻撃とともに行なわれる。これによって心理戦争の効果であるパニック状況が増すのである。

 その方法
 日本人のもともと持つ恐怖心を煽ることによって達成され
る。すでにフラストレーシオンの輪の多くのサインは見られる。それは何かが壊れるという感覚である。徳川幕府から続く緊張でもある。

 媒介として
 社会的ヒステリーとパニックを日本人に起こす要因として,火事と地震があげられる。経済的圧迫がある時期,これらは社会的混乱を引き起こす効果がある。火事も勿論必要だが,地震の効果に比べたら比較にならない。

 状況
 日本のすぐ地下層には不安定な地震層が多い。それは考えられない破壊をもたらす。もし引き金を引くなら,地殻変動的なものになる。地震層は数百万人の命を奪うことになる。この地震層に大小様々な爆発物を埋め込むことによってその距離も正確に割り出されている。最近の原爆によって人工地震は勢いづき,一層人工地震にはずみがつくことになる。もし地下深く原爆が仕掛けられるなら,放射能は現れない。この原爆およびさらなる大規模な爆発物は原爆による放射能によりもたらされた日本人の地震と言う恐怖感を増幅させることになる。

 使われるべき装置
 雑誌:全てのメディアに挿入される日本人科学者によるある種の暗号により痛ましい地震は解読可能である。原爆使用による人工地震のフィジビリティ研究はすでに終了した。ある日本人地震学者の地震は起きるという偽造文書による協力もある。暗号はラジオによっても知らされる。沖縄の基地から中波によって直接日本本土へ送られる。日本のラジオ放送を邪魔するものであるが,それによって起こるべき人工大地震を事前に知ることが出来る。特に日本政府が地下産業で働くワーカーを保護,避難させるためのものである。【翻訳終わり

 この文書が書かれてから。60年以上経っている。しかし、今にして尚新しい。というより、今にしていよいよの感すらある。あのインドネシアの大津波も、中越沖地震も、そして、四川大地震もこの文書が語るところによれば、決して、『眉唾物』ではない。そして、その方法論も、新しい。








「日本本土への地震兵器による心理的軍事作戦」 p.10より抜粋

テキスト資料

解説:米OSS「戦略事務局」
(CIA「中央情報局」の前身)作成機密文書


日本人の間に集団ヒステリーとパニックを起こすのに大きな歴史的役割を果たしてきた2つの顕著な要素がある。それは、「火事」と「地震」である。

この2つが経済的にひどく追い詰められた時に起こると、その後に社会的混沌が続いた。今や我々は、経済的な問題が既に日本国内に存在することを知っている。

また「火事」は、現在我々の大規模な爆撃により適宜起こされている。

今我々が利用すべきものが一つだけ残されている。それは「地震」である。


「日本本土への地震兵器による心理的軍事作戦」 p.10より抜粋



http://www.wanttoknow.info/documents/project_seal.pdf


その会議以降、その年の内に地震兵器は終戦直前にして実用されたようである。1944年12月7日のことである。

志摩半島南南東沖約20kmを震源として発生したM7.9の「東南海地震」。愛知、三重、静岡などで1223人の死者が出ている。米国の新聞は、「観測史上最大規模の大地震」、「大阪から名古屋にわたる軍需工業地帯に大損害」と報じている。この時の津波は15Mに達し、志摩半島南岸などで村々を壊滅させたという。当時、米国が攻撃目標としていた、三菱重工、安立電気、中島飛行機などの工場が壊滅的な打撃を受けたのだ。さらにこの地震に追い打ちをかけたのが、B29爆撃機編隊による名古屋空襲だったのである。終戦の年、昭和20年の1月13日にも愛知県で直下型の「三河地震」が発生した。M6.8、死者2306人に達する大地震であった。

これらの地震が自然に発生した天災だったのか、それとも人工地震だったのか?大地震を人工的に引き起こす技術を米軍が確立していたのは分かっている。それを実際に試してみた。結果、大きな成果を上げることができた。爆撃機による爆撃よりも多大な損害を標的に与えることに成功したということではなかろうか?




 




2011年8月10日深夜に、NHKが
「シリーズ証言記録 市民たちの戦争 
封印された大震災 :東南海地震 地震の次は何をお見舞いしましょうか」
と言うスペシャル番組を放映した!

http://www.youtube.com/watch?v=AKeH9lRIG4M 

何とこのNHKの番組がアメリカの人工地震の証明をしていたのだ。番組内容は、太平洋戦争終盤(1944年12月7日午後1時36分)、愛知県をM7.9の大地震が襲ったのだが、当時日本の軍部は、大地震の被害を徹底的に“封印”した。

番組ではその真相を近年のさまざまな資料から、初めて解明している。最大の被害は軍用工場の中島飛行機半田製作所だった。動員された多くの学徒が犠牲となった。

その頃学徒だった土屋嘉男さんという男性が、「数日たったらB29が来て、ビラをまいていました。そのビラを拾ってみたらショックだった。毛筆で、地震の次は何をお見舞いしましょうかって、書いてあった。」 この証言は筆者を含め、多くの日本人を驚愕させたのは間違いない。ネットの世界で大きな反響を呼んでいる。

核実験と同じ非常にシンプルな「最初に高いスパイクが来る」波型の東南海地震の波形(名古屋地方気象台所蔵)





 

 

 

B29の撒いたビラの例




 

自然災害に見せかけた沈黙の兵器

人工地震兵器とは国際的非難を一切受けることなく、自然災害に見せかけて他国を脅かし、攻撃し、あるいは滅ぼす、60年以上も昔から実用化された隠された強大な大量破壊兵器である。多くの人々はその存在すら気がつかないで自然災害としか考えていない沈黙の兵器なのである。
過去には日本学者の間でも賛否が問われた経緯がある。

 

 

 
194519日 読売東京朝刊

この記事の前後に、巨大地震が三回おこっている。

 

 

1955年9月21日 朝日新聞12版 夕刊3面より

 

1955923 東京/朝刊 3 1 記事 書誌詳細
人工地震の話 原爆で地球を診断_原爆による人工地震


 

阪神淡路大震災とオウム真理教の繋がりについて、「日本が狙われている」三橋一夫著 日本文芸社より引用:             

●英国のオカルト局がチベットのダライ・ラマを介してオウムを作った!? 

テレビも新聞も週刊誌もオウム報道にあわただしいなかで、活字メディアに、オウムに対する影の工作者として具体的に名前を挙げた記事が載った。「週刊ポスト」6月9日号、「総力特集第9弾『何も終わっていない!』」の「『CIA関連文書!』が説く奇想天外!オウムを巡る国際大謀略」と云う3ページに亘る記事である。 同記事に拠れば、情報源は、「ワシントンのCIA関係者X氏」「アメリカ国内で発行されているニュ−ズレタ−」「インドに詳しい元CIAエ−ジェントのY氏」「ワシントンで主に対日情報収集・分析に従事するある情報アナリスト」である。 そして、此の報道によれば、オウムを動かしたのは、英国のタヴィストック研究所とオカルト局である! これは多くの日本人にとっては”奇想天外”な説かもしれない。「米国でもロシアでもなく、英国だって?」「なんだ、タヴストックとかオカルト局とかいうのは?」・・・・・ 此の記事には「エッ?」と思うことが、もう一つある。 ダライ・ダマが麻原に反米意識を吹き込んだという情報である。以下、同誌の記事そのものを見て頂きたい。先ず同誌が一部紹介している「ニュ−ズレタ−」から――<現在、英国はクリントンと米国に対してテロ攻撃をエスカレレートさせており、地球のあちこちで生じている社会不安を引き起こすような事件の背後には、英国がいる。>

オクラホマシテイーの連邦ビル爆破事件、横浜の異臭騒ぎ、さらにはトルコでの大統領暗殺計画や、フィリッピンを訪れたローマ法王ヨハネ・パウロ2世を殺害しようとする計画があったことなどもすべて関連づけ、“英国の脅威”を訴えている内容だ。<東京の地下鉄で三月二〇日に起きたサリン・ガス攻撃で、日本の警察による捜査の焦点となっているオウム真理教は、本誌で、(以前)報告したように、英国のオカルト局がチベットのダライ・ラマを介してつくったもの。ダライ・ラマはオウムの創設者であるアサハラを指導した>

・・・・・・・・・・・ (中略)・・・・・・・・・・・・・・・・・・

インドに詳しい元CIAエージェントのY氏によれば、チベットからインドに亡命して いるダライ・ラマ十四世は政治的にしばしば利用されてきたという。 『ダライ・ラマは亡命以来、1950年から71年まで、CIAから資金供与を受け、対中国封じ込め政策の一翼を担って来ました。ところが、米中国国交回復と共に用済みとなり、CIAから見捨てられてしまう。それを拾ったのがランバート(ロンドンにある金融、情報関係の中心街。ひるがえって、金融、情報機関そのものを指す)です。仏教徒の指導者、人権 擁護の象徴としての表の顔を利用しつつ、”中国分断”工作の為の切り札として使う時期を見ています。その具体的な作戦を担当しているのが<TAVISTOCK>と<オカルト局>なのです』(Y氏)」(「週刊ポスト」6月9日号)  

「タヴィストック」という名を聴けば、ジョン・コールマン博士著『300人委員会』(徳間書店刊)を読んだ人なら、あの”研究機関”と思いあたるだろう。「週刊ポスト」も、Y氏の談話をもとして、タヴィストックとは「表向きは国際的な精神分析の会議を主催するなど、精神・心理学の研究をする機関」だが、実態は「医療、文化、社会学、心理学などの業績を特殊工作に応用するのを専門とする対外工作機関。英国の旧植民地などを中心に、様々な心理作戦を仕掛け、人心の攪乱を図る事を任務とする」(Y氏)と解説している。

また、オカルト局というのは、「英国陸軍情報部に属し、対外攪乱工作のために世界のオカルト宗教の指導者を巧みに洗脳する等の働きをしてきた」と述べている。  

 ●アサハラに徹底的な反米意識を吹き込んだダライ・ラマ

「曰く−−、タヴィストック、オカルト局はダライ・ダマを巧みに利用しつつ、中国やアジア、更には日本の社会不安を醸成しようとする。そうした中で、オウムの麻原教祖はダライ・ダマと面談する。 オウムが盛んに宣伝に利用したこの会見を、タヴィストック側は日本に接近する絶好の機会だ、と判断した。『彼(麻原)はうまく使えるコマのひとつになる』と考えた英国サイドは、アサハラに さまざまなアイデアを提案した。つまり、マインド・コントロールの手法を教えこんだのです。一方でダライ・ダマはアサハラに対し、徹底的な反米意識を吹き込んだ。アメリカはCIAを使うさまざまな秘密工作を行うひどい国だ、とね。タヴィストックは入念にアサハラの心理分析をして、何をインプットすれば、どんな行動に出るか、予測していたのでしょう。狙いどおり、アサハラの率いる集団はこれ以上ない社会不安を引き起こしてくれた。英国側が地下鉄サリン事件まで想定していたかどうかはわかりませんが、人心攪乱という所期の目的は十分に達成出来たのではないか」(同上「週刊ポスト」) このCIA関係者Y氏は、ダライ・ダマと麻原との接触情報を、インド情報機関から得たと云う。さらにオウムの支部がスリランカにある事にも注目し、「過激な宗教グループがテロを操り返しているスリランカから、暗殺のスペシャリストが密かに来日し、オウムに暗殺訓練をしているのではないか」との疑いも語る。 Y氏は、オウムのロシア進出の拝啓についても−−

 「オウムにロシア進出を進めたのもタヴィストックだ。ロシアの経済困難についての情報分析をしていたタヴィストックは、カネさえ出せば政権の担当上層部まで食い込めるという考えを吹き込んだのだ」(同前)

『300人委員会』でタヴィストックの活動を知っている人には、最後の一文は、「さもありなん」とうなずける。だが、ノーベル賞受賞者のダライ・ダマが英国情報機関のコマだったとは! 平成七年四月に黒住教等の招きと云う事で(なぜ黒住教が招待したのか?)来日したダライ・ダマは、わざわざオウム真理教との関連について記者会見を開き、「(麻原は)チベット仏教の宗教性、精神性について涙を流して聞いていた。当時は真面目な印象を受けた。しかし、私と会った事が利用されたり、間違って運用されても、それは手の届かない事。私とは関係がない」と語った。ノーベル賞受賞者がどういう人物に与えられる「ご褒美」であるかは、大江建三郎氏を見ればわかる。日本文学研究のため来日していたイタリア人学生は何年も前に、「オオエケエンサブロウって、フリーメーソンでしょ?」といっていた。驚いて「どうして?」と聞き返すと、「ヨーロッパのメーソンと同じこと書いているよ」という答が返ってきた。 日本では読者が少ない大江建三郎氏が、なぜノーベル賞を受賞したかの秘密は、イタリア人学生の一言がすべてを語っているようである。 

 ●オウム・サリン事件は、6年間に渡る英国世界権力による日本破滅作戦の1コマ?

「週刊ポスト」の記者は、以上のような情報に対し、疑問を抱く。どうして英米が反目するのか?と。それに対しては、「ワシントンで主に対日情報収集・分析に従事するある情報アナリスト」が一つの見解を示している。 彼によれば、英国には「阿片戦争以来の中国支配の願望がある。其の実現の為に邪魔になるのが日本と中国」であり、アジアに於ける両国の影響力を排除する事が英国の利権に繋がるからだと云う。「少なくともCIAの一部の関係者はそう主張している」と語った情報筋は、「前出のものとは異なる”ペーパー”を取り出した。これも又、情報関係者に配られる著名入りの情報分析紙である」という、その情報紙とは何か。 記者は明記していないけれども、その”ペーパー”とは「EIR Executive Intelligence Review」1995年5月12日号で、その63頁から69頁に渡って掲載されている「英国による6年間に渡る日本不安定化工作」である(キャシー・ウォルフェ執筆)。 7頁のうち最初の2頁は6年間の展望、残りは、1988〜9年のリクルート事件、野村証券事件(1991年)、佐川急便事件(1992年)、自民党の没落(1993年)そして1995年の地下鉄サリン事件を初めとする一連のテロに至る年度毎の事件年表である(大蔵省叩き事件と、今現在は防衛庁叩き事件の地下鉄サリン事件を除いて、全て東京地検特捜部が動かしている。特捜部は、カネの小さな問題を重視して、世界の麻薬問題、少年非行(これが一番大きな問題だと認識出来ない所が特捜部の病気である。教育は国家の100年の計)、家庭の崩壊の大きな問題が認識出来ない。そして社会の背骨を崩壊させる事に力を入れている)。 その中で日本人には見慣れない事件名に「ウェブスター発言」(1990年)と「朝鮮危機」(1994年)がある。ここでは、「週刊ポスト」で大意を伝えている個所を、「EIR」の原文に即して見てみる。先ず冒頭は−−  「後に掲載した年表は、過去6年間に、英国情報部、ブッシュ政権の職員、並びにロンドンとウォール・ストリートの経済エリート達が、独立産業国としての日本を壊滅させる為 に取ってきた作戦行動を示したものである。彼等は途方もなく数多くの些細な経済スキャ ンダルを武器にして、短期間に6人の総理を更送させてきた。(中略)これらのスキャン ダルと時を同じくして、ロンドンとニューヨークが、日本経済に対して経済・産業両面の 全面的規制撤廃を繰り返し要求している。加えるに、サッチャー(サッシャー氏の時は、 天上界で支援され、共産主義国ソ連の崩壊の道をレーガン大統領共に探らせた!忍)=ブ ッシュのグループは、日本に対して北朝鮮、中国、イラクなど発展途上国(「EIR」雑 誌は、共産主義者か。共産主義は、英国の大英博物館から出来たからと云うかも知れない。 だが、現実的な問題として、これらの國が事実上人権侵害が起きている事を無視してはい けない!忍)に対し、経済援助よりも政治行動で国連の『新世界秩序』に一致した行動を 取るように要求した。  1840年の阿片戦争以後のロンドンの政策から判断すると、今日の英国の日本戦略は 極めて明白である。即ち、日本はアジアで工業化を遂げた國であり、発展途上国の象徴に 過ぎない、と。ところが、ロンドンの視点から見れば、1970年以降、日本の一部の勢 力は、アジア諸国を工業化する事に日本の力を動員し始めた。これはロンドンとしては許し難い」  オウムを操ったプロデューサーは、単独で此の芝居を打ったのではなく、この6年間に渡って日本の壊滅作戦を展開してきた「英国情報部、ブッシュ政権の職員、並びにロンドンとウォール・ストリートの経済エリート達」のプログラムの一環だった。 コールマン博士がいう「300人委員会」、或いは「ザ・クラブ・オブ・ジ・アイルズ」(島のクラブ)という超国家組織の命令によって・・・。

・・・・・・・中略・・・・・・・

これまではあの手この手でゆっくりと「不安定化作戦」を遂行してきたが、これだけ揺さぶっても旧態依然としているからには強硬な手に出るしかない・・・と。それが地下鉄サリン事件であり、そして阪神・淡路大地震は「その邪悪な過程の一部であった」とコールマン博士はいう。

 ●日本不安定化作戦の渦中に発生した阪神大震災 

コールマン博士は「日本の経済構造を不安定にする計画」が載っている「WIR」誌で「神戸大地震と不可解な”青い閃光”という一文も書いている。

「日本は不安定化作戦(プロット)の渦中にあるのか?今日の世界で最も高度な産業国家として、この国はローマクラブの脱工業化ゼロ成長計画の標的となっている可能性が非常に高い。神戸大震災はELF(超低周波)パルスが引き金となったといっても差し支えない。地震の断層線が知られていない付近を歩いていたある高級電気技術者は、大被害をもたらした地震がその地域を襲う約十分前に、『青い閃光が道路の表面に沿って広い範囲に走ったのを見た』と述べた。こうした不可解な電気的攪乱[軽度の地殻変動]と、この解明されていない現象に対する僅かな言及は、日本或いは欧米いずれかの来るべき将来の説明などではまったくない。神戸市は近畿トライアングル(三角地帯)の縁に位置しており、そこに多数の断層が起伏に富んだ三角形状を形成している。神戸大地震は、存在する事が知られていなかった断層線に沿って発生したのであり、存在する断層線に沿ってではない。そこで起こるはずはなかったのである」(同前)

 

オウム真理教で予言”されていた阪神大震災

オウムがラジオ放送をしていた事は、信徒のみが知ることだったと思われる。中波放送で(1476Hz)午前零時から3時間の番組で「エウアンゲリオン・テス・パシレイアス」という放送というものだ。 平成7年1月8日の放送の中で、彼等は「1月18日頃に、直下型の大地震が起こる」と予言していた。地震後に、的中したというので、オウムではB5判4頁、カラー印刷の「緊急速報」を大量に印刷して東京・大阪その他の都市の各戸に投げ込んだという。「この惨事は1月8日警告されていた!」「またもや的中、麻原彰晃尊師の予言」「場所は『神戸・直下型』、時は『1月18日前後』!」「尊師の予言はこれからも的中する!」等の見出しが踊るこの印刷物によると、同放送は麻原と彼をリーダーとするオウム真理教占星学研究グループが出演し、麻原独自の「地震占星学」に基づいて1995年の地震を予言したという。

「日本が狙われている」三橋一夫著 日本文芸社より)

1月18日前後。神戸で直下型大地震。そのものずばりの予言が地震の十日前に完全な形で行われていたのである!」(「緊急速報 神戸地震!この惨事は警告されていた!」)

オウム・プレス編集で、オウム出版が平成6年8月に創刊した「ヴァジラヤーナ・サッチャ」という200頁ほどのカラー印刷の豪華雑誌の第8号(平成7年3月発行)「特集・完全保存版”世紀末サバイバル”」に「地震兵器のテクノロジー/技術的には実用可能!」という小見出しで掲載した。 その記事には、天才的発明家ニコラ・テスラが1896年にニューヨーク市の中古ビルで起こした地震の話が載っている。そして、この記事を書いたオウムの信徒は、次の様に続けている。 「旧ソ連は核による地震兵器(スカラー波)の研究もしているし、UFO研究もしている!ニコラ・テスラの振動共鳴による地震発生。地震を人工的に起こす事は、技術的に全く問題ない。但し、地震を人工的に発生させる方法はこの二種類だけではない。例えば、活断層や大陸プレートに強力なエネルギーを与える事によって、其の活動を活発化し、地震を起こす事も可能である。このタイプとして、地震を発生させたい地点に高周波・高電圧の電磁波を照射する地震兵器が考案されている。今回の阪神大震災では、この第三のタイプの地震兵器が使われた可能性が極めて高いのだ」

 続く「検証・阪神大震災/地震兵器攻撃/奇妙な前兆は何を物語るか」の頁では、平成7年1月29日付け「讀賣新聞」の「阪神大震災の前兆?今月上旬、西宮の地下水でラドン濃度20倍に」の記事を取り上げ、放射性元素の一つラドンの急増・急滅が、電磁波によるものではないかと推理し、強力なマイクロ波を長時間継続的に照射すれば、活断層に刺戟を与え「不安定な活断層が、下向きのエネルギーが最も強い時、潮汐力が最も大きい満月の夜明け、即ち1月17日午前5時46分に崩れ落ちたとしても何の不思議もない」と断言する。 更に「日米防災会議は本当に偶然か?広島、長崎、そして神戸」の頁では、平成7年1月20日付け「日刊ゲンダイ」の「死者3千人の惨事は”人災”だ/現場を見た外国専門家が断言」の記事を引用している。

(参考HP:宇宙と霊界と科学の接点)

『ヴァジラヤーナコース数学システム教本』で麻原彰晃は断言している。麻原に言わせると、フリーメーソンは「人間を完全に無智化させ、動物化させ、そして国家そのものが成立しないような状態をあちこちにつくり、それを一部のものがコントロールし、そして、この地上が完全に動物的自由、あるいは動物的な平等というものを与えることを目的として動いている」。 さらに、95年1月発行のオウム真理教の機関誌『ヴァジラヤーナ・サッチャ』No.6では、特集「恐怖のマニュアル」の冒頭で、こう宣言している。
 「人類55億人を代表し、ここに正式に宣戦布告する。美辞麗句の影に隠れて、人類を大量虐殺し、洗脳支配することを計画している、『闇の世界政府』に対して!」「闇の世界政府」とは何か? 「自分たちだけが世界に君臨し、全世界を統一し、人々を大量虐殺し、洗脳支配しようとしている奴ら」それが即ち「闇の世界政府」であり、その正体はフリーメーソンであり、ユダヤ系財閥であり、国際連合なのだという。
 作家の高橋克彦氏が、『夕刊フジ』(7月4日発行)紙上で、フリーメーソンの存在は「オカルト雑誌を通じて多くの若者の間に浸透」しており、オウム信者たちは「仮想敵であるフリーメーソン」に「本気で立ち向かっている」。だからこそマスメディアはこの問題に踏み込むべきなのに、避けているのはおかしいと述べている。

参考 Web Iwakami 






スマトラ沖地震は人工地震

スマトラ島沖地震Wikipedia情報)は、2004年12月26日インドネシア西部時間午前7時58分50秒(UTC午前0時58分)にインドネシア西部、スマトラ島北西沖のインド洋で発生したマグニチュード9.1の地震である。死者22万人、負傷者13万人、被害地 スマトラ島周辺を中心とするインドネシアほか、マレーシアタイミャンマーインドスリランカモルディブソマリアなど

 

インドネシア沖スマトラ地震に人為的兵器の可能性? [English News India Dailyより]

India Daily 20050101)

今回の地震は、「地震兵器」が制御不能におちいって暴走したのではないだろうか?
多くの国々が、兵器として敵国を倒すために巨大地震を起こす方法を研究しています。技術的に先進国はこのようなプロジェクトを進めています。地震と津波を人為的に発生させて敵国に起こすことができれば、文字通り壊滅的な損害を与えることができます。天気をコントロールし、地盤プレートを制御する電磁波をシミュレーションしてる国々がたくさんあります。

世界中で、南アジアでは決して津波は起こらないという事実に困惑しています。また、津波が時速500マイルのスピードで1000マイルも移動し、津波の起きたことのない東南アジアに被害を及ぼしたことに困惑しています。

地震のような巨大な影響を及ぼす重力的効果を発する電磁波を作るテクノロジーは研究中です。
しかし、今回の地震がその影響によるものはどうかはわかりません。しかし、インドを含む多くの国で反重量装置が動いているのを私たちは知っています。

今回の地震も、その装置が制御不能におちいったのが原因かもしれません。もしそうでないならばそれはよいことです。インドは東南アジアの大国であり、インド海軍は彼らが何を見つけて何を調査したか?を世界に発表する義務があります。

 

スマトラ沖地震は人工地震だった

1986年から2003年まで米シンクタンク・SRIインターナショナルの東アジア本部に所属していた技術経営のH.Y.氏の新ベンチャー革命というブログより引用させて頂きました!

http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/25189313.html

http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/25259359.html

2004年スマトラ沖地震への疑惑

 本ブログ前々号(注1)にて、2004年暮れに起きたインドネシア・スマトラ沖地震は米国戦争屋が関与していた可能性の高い人工地震・人工津波であった疑念を自民党参院議員の浜田和幸氏が2009年時点およびそれ以前から指摘していた事実を取り上げました。・・・中略・・・

 ところで、浜田氏は米国シンクタンク・CSIS(注2)の出身です。CSISは米国戦争屋系のシンクタンクであり、小泉元首相の次男・進次郎衆院議員や、渡部恒三民主党議員の長男・恒雄氏が客員研究員として在籍していました。その意味で、CSISは米戦争屋のために尽くす悪徳ペンタゴン日本人の養成機関のひとつです。

 なお、上記の米国戦争屋およびそのロボット・悪徳ペンタゴン(米国人ジャパンハンドラー含む)の定義は、本ブログのNo.225の注記をご覧ください。

 一方、浜田氏はCSISの研究員(1987年から95年まで在籍)として、日本の情報を米戦争屋に上げるミッションを帯びていたと考えられます。その関係で、同氏は米戦争屋のウラ事情に精通しており、97年に帰国した後は、米戦争屋の対日戦略を日本国民に知らしめる仕事をやっていましたが、彼はハドソン研究所(CSISと同じ米戦争屋系シンクタンク)の日高義樹氏と異なり、悪徳ペンタゴン日本人に堕することはありませんでした。・・・中略・・・

そこで、ネットで調べると2005年の阿修羅サイト(注2)に、浜田氏の指摘を補完する投稿があるとわかりました。 この投稿内容がでっち上げでなければ、スマトラ沖で起きたのはM9の巨大地震というよりも、核爆発による人工津波だった可能性が疑われます。ちなみに、この津波来襲による犠牲者は20万人と言われています。

 浜田氏投稿(注1)によれば、この津波襲来後、米海兵隊2000人がスマトラ島に上陸したそうですが、一方、当時の沖縄米軍基地や原潜寄港のホワイト・ビーチの動きはあわただしかったようです。

 ところで、戦後日本では石油資源開発の国策会社・国際石油開発(株)(注3)が60年代に設立されていますが、上記地震の震源地である北スマトラ沖鉱区の海底油田開発をインドネシア政府と提携して行う石油資源開発会社でした。この事実から、この地域には有望な海底油田のあることがわかります。そして、被災した島民が津波襲来の前、沖から爆発音を聞き、津波が真っ黒だったと証言(注2)しており、スマトラ事件はただの自然災害ではなかったとわかります・・・中略・・・

スマトラ島沖の巨大地震・巨大津波で絶大な恩恵を受けたのは米国戦争屋だった

浜田氏は2009年10月投稿(注1)にて、インドネシアのスマトラ島沖で巨大地震が頻発していること(注3)を指摘しています。

 確かに、ここでは、2004年以降、巨大地震が頻発していますが、浜田氏がそれを指摘しているのは2009年10月であり、その後、2010年にはM7クラスが年3回も発生しています。

 この地域は石油・天然ガスの宝庫であり、米戦争屋系のエクソン・モービルの利権ですが、そのためか、アルカイダによる反米テロも活発でした。2004年12月、M9の巨大地震・巨大津波発生後、米戦争屋は2000人の海兵隊を災害救助の名目でスマトラ島に上陸させ、反米テロリストの駆除に成功したそうです。

 浜田氏の投稿(注1)では、2004年のスマトラ沖地震は米戦争屋(エクソン・モービルの海底石油・ガス開発部隊含む)の仕掛けた人工地震であるとほぼ断定しているようです。その後、この地域は地盤に変動が起き、余震が多発していると思われます。いずれにしても、スマトラ沖地震挙動は日本の3.11地震挙動と非常によく似ています。

アンチ戦争屋のオバマは2010年3月、インドネシア訪問を妨害されている

 浜田氏の投稿(注1)から、石油・天然ガス宝庫のインドネシアは長年、米戦争屋のシマであるとわかりますが、それで思い出されるのが、オバマのインドネシア訪問妨害事件です。

 2010年3月、アンチ戦争屋のオバマ米大統領は、アジア太平洋訪問を計画していましたが、米戦争屋の妨害によりドタキャンに追い込まれています(注4)。この中止理由は、訪問予定国のひとつであったインドネシアでアルカイダが対オバマ向けテロを計画していたからです。今となっては、アルカイダというのは、オサマ・ビンラディンを含め、米戦争屋の謀略に利用される存在(=お敵さま)であることはネットの定説となっています。

 インドネシアや日本を含むアジア太平洋地域は、米戦争屋のシマ(=太平洋戦争の戦利品)ですから、これをアンチ戦争屋のオバマ政権(バックに欧州寡頭勢力と戦争屋ボス・デビッドRFの宿敵・ジェイRFがついている)に干渉されることはまかりならないということです。

 ちなみに、この時、オバマがインドネシア訪問を強行したら、間違いなく、暗殺されていたでしょう。

浜田氏は2009年、HAARPについても言及している

 今、ネットでは3.11人工地震説が流布していますが、多くの国民は信じられないので、強い拒否反応を示しています。

 しかしながら、同時にネットでは人工地震に関心をもつ人が急増しています。

 3.11人工地震説に関連してネットでは米国防総省のHAARP(注5)に関心が集まっていますが、浜田氏は、2009年、日本では、まだ誰もHAARPについて知らないときに、すでに、自然改変装置としてのHAARPに言及しています。

 浜田氏は2009年、米国防総省(米戦争屋の配下)が膨大な研究投資している自然改変装置は地震兵器や気象兵器への応用ではないかと疑っています。つまり、HAARPも実はハラスメント兵器であることを示唆しています。

 ここで、ハラスメント兵器とは、敵にはそれが兵器とはわからない“沈黙の兵器”を意味します。したがって、HAARPは兵器かと米国防総省に質問しても、絶対に、兵器とは言いません。

 戦後、米国政府はこのような軍事研究に総額3兆ドル(300兆円)以上を費やしていると浜田氏は言っています。

 米国防予算は年50兆円台規模、軍事研究は年10兆円台規模であり、戦後65年として、米軍事研究費の総額650兆円ですから、3兆ドルという数字はまんざらウソでもありません。

筆者の所属したSRIインターナショナルも米軍事研究シンクタンク.

 さて、筆者は1986年から2003年まで米シンクタンク・SRIインターナショナルの東アジア本部に所属していましたが、HAARP関連技術の研究に強いシンクタンクです。

 たとえば、電離層の反射を利用する超・水平線レーダーの開発(注6)や人工衛星による電離層や地球大気の研究(注7)を行っています。

 今では一般化したGPS(全地球測位システム)もSRIが過去に軍事用に開発していますが、今でも米空軍の高性能軍用GPSの技術サポートを行っています(注8)。

 SRIは過去に軍事用インターネットであるアーパネットの開発も行ってきましたが、軍事研究は所内でもトップ・シークレットであり、研究所の誰が何を研究しているかは秘密となっています。

 米国には、SRIのような軍事研究機関が他にもたくさんあり、膨大な国防研究予算を消費しています。

 したがって、米国が地震兵器や気象兵器をもっているはずがないと考えるのは、井の中の蛙でしかありません。

日本には地球物理学を軍事研究の基礎学問とみなす習慣がない

 周知のように、福島原発破局事故をもたらした東電経営者には、原発技術を含む核技術は、米戦争屋から厳しい軍事的監視の対象となるという発想が欠落していたために起こってしまいました(注9)。東電経営者にとって、原発も他の火力発電設備同様に、経済的視点しかもっていなかったのです、情けないことに・・・。

 戦後、米国軍事覇権を握ってきた米戦争屋は、戦争のプロですから、彼らの開発し、保有する兵器には、地球上に存在するあらゆる先端技術を総動員します、そのためには、研究投資にカネの糸目をつけません。彼らはそのような視点から核技術の塊である原発技術を認識するのです、これは一種の本能でしょう。

 そのような軍事技術観の延長線上にて、米戦争屋は戦前から、地球物理学の研究対象である地震や津波を、軍事用に応用することに極めて熱心であり、だからこそ、戦後、海底核実験を繰り返してきたのです。さらに、彼らは地球物理学を海底や地下の石油・ガス資源探査にも応用してきました。なぜなら、米戦争屋ボスの利権は軍事産業と石油・ガス産業に存在するからです。

米戦争屋にとって、地球物理学はその意味で、沈黙の兵器と石油・ガス資源探査に極めて重要な戦略的物理科学なのです。

 一方、日本では地球物理学は、単に物理科学のひとつであり、地球物理学に対する国家戦略的な重要性認識は皆無でしょう、それは国の官僚や政治家や能天気の東電経営者をみればすぐにわかります。

 日本のお人好し一般国民に至っては、地球物理学=軍事研究対象という発想はかけらもありません。

 このような人々は、上記、米国通の浜田氏の投稿に対しても、強い拒否反応を示すのでしょう。そのためか、グーグルで“浜田和幸”と入力すると“トンデモ”というキーワードが並列表示されます。

 米戦争屋は先端技術の軍事応用に関してはトップ・シークレットにしていますから、一般日本人が知らないだけです。しかしながら、われわれの想像以上に、米国の軍事研究は進んでいるのです。

注1:国際未来科学研究所・浜田和幸『頻発する巨大地震と自然改変装置』2009年10月13日(NET IB NEWS)

http://www.data-max.co.jp/2009/10/post_7308.html

注1:本ブログNo.390『2009年に3.11大地震・大津波を黙示していたフューチャリスト・浜田和幸自民党参院議員』2011年6月21日

http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/25189313.html

注2:スマトラ地震巨大津波は、あのインド洋諸国制圧のための第2の9・11事件で「環境テロ」の真相、2005年1月30日、阿修羅サイト

http://www.asyura2.com/0411/bd38/msg/737.html

注3:国際石油開発、ウィキペディア参照

注4:地球深部探査船「ちきゅう」

http://www.jamstec.go.jp/chikyu/jp/CHIKYU/index.html

注5:本ブログNo.353『3.11大地震は人工地震だったのか』2011年4月29日

http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/24220615.html

注6:Underwater Microphone Captures Honshu. Japan Earthquake, You Tube

http://www.youtube.com/watch?v=4rWDrZIucAQ

注7:本ブログNo.368『東電原発事故対策で官邸が米国に乗っ取られたのは何故か』2011年5月18日

http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/24586039.html

注8:核実験、ウィキペディア参照

 

H.Y.氏の新ベンチャー革命というブログで、浜田氏の指摘を補完するとされる投稿

スマトラ地震巨大津波は、あのインド洋諸国制圧のための第2の9・11事件で「環境テロ」の真相、2005年1月30日、阿修羅サイト

http://www.asyura2.com/0411/bd38/msg/737.html

 

スマトラ沖巨大地震は自然災害ではなく、アチェ沖海底油田掘削の為の米原子力潜水艦発射の超小型核爆発

スマトラ沖大地震は、1か月経過後の種々情報を収集分析してみると、この地震が単なる自然災害ではなかったことが判る。この地域のアチェ州は、これまで「イスラム原理主義者」によるインドネシアからの分離独立運動の反乱軍にインドネシア政府は手を焼き、国軍を投入して軍事制圧をしようとしていたが成功していなかった。この分離独立運動と勢力の背後には、インドネシアから油田地帯を奪い取ろうとする欧米大手ユダヤ石油資本の仕掛けがあるのは明らかである。オーストラリアが東チモール沖合い海底油田を狙う石油資本が、この地域だけポルトガル領のキリスト教の地域であるのに乗じて独立させた「東チモール」と同様である。

つまり、アチェ沖海底油田を独立勢力を操っていた石油資本が、これまでの関係を断ってインドネシアの国軍出身ユドヨノ新大統領としめし合わせて、自然災害を装って「環境兵器」の巨大津波でアチェ地域の軍事制圧の為に、またアチェ沖海底油田掘削の為という「一石四鳥」を狙って起こした、第二のもっと大規模な自作自演人工災害「9・11事件」、「環境テロ」であったことは明らかであろう。

その根拠は、第一に、被災地アチェの被災民の証言があり、第二には、関係諸国政府の地震発生前後の異常な動きである。

第一の証言では、インドネシア・アチェ州北部ロクスマウェ郊外の海岸では「五メートルの“「黒い高波」”が浜辺の子供たちや家屋を次々のみ込んだ」とある。 インドネシア・スマトラ島西方沖の地震による津波は二十六日、同島アチェ州のマラッカ海峡に面した沿岸部でも深刻な被害に。犠牲になったのは子供が多く、わが子を捜す親の姿もあった。アチェ州北部ロクスマウェ郊外の海岸近く。「必死にマンゴーの木につかまった」。ようやく難を逃れたというムハマドさん(80)は、家とともに孫二人を失った。波が引いた後には「あちこちに子供の遺体が転がっていた」と、涙ながらに話した。ロクスマウェは人口約五十万人。周辺の海岸は、同日午前八時(日本時間午前十時)ごろの大きな揺れから約三十分後に第一波が到達、その後、午後零時半までに津波は断続的に三回続いた。主婦インドゥンさん(40)も、家の前で洗濯をしていたところ、“「爆発のような音」”とともに押し寄せる津波に気づいた。連れて逃げようとした二人の子供はあっという間に波にのみ込まれた。

この証言で注目すべきは、“「爆発のような音」”と“「黒い高波」”である。自然災害の地震には、“「爆発のような音」”も“「黒い高波」”も起こる筈はない。
これで推察されるのが、何らかの「爆発物」による「アチェ沖海底」の爆破破壊・掘削であったことである。次に、このアチェ沖海底の油田が目当てで米国石油資本のエクソンやモービるがかねてから目につけていたことから、狙いは海底油田開発の為の「海底爆破」であり、破壊した地殻の割れ目から「原油」が噴出したから真っ黒な原油が混ざった海水が“黒い高波”となって沿岸には流れ着き、その巨大津波の余波は遠くアフリカ沿岸やマダガスカル島から大西洋を越えてブラジルにまで達し、二十数万の犠牲者を生むような巨大津波を起こすような大爆発を海底で起こすのに必要な爆薬とは、単なるダイナマイト程度の爆薬では起こせないから、海底での「超小型核爆発」が必要である。米国は既に開発は終わっていて、「9・11事件で地中では世界貿易センターの地下構造破壊の為に30メートル程の深さで実験し、その後、バリ島や北朝鮮の中国国境の町でも地表近くで完成した超小型核の実験使用していたと推察される。だから、今回は海底での「超小型核」の核実験もかねて、海底油田開発の地殻破壊が行われて、巨大地震と巨大津波による「地震兵器」による米国による自然災害を装った「環境テロ」が行われたのだ。 第二には、この巨大地震前後の各国の対応がおかしく、これは自然に起こった地震ではなく、人工的に起こした人口地震であったことが判る。第一、現地調査や人道支援の名目で沖縄から出た海兵隊ブラックマン司令官は地震発生前に既に現地に向かっていたというし、ディエゴガルシア島からアチェ軍事制圧に出動した米国海軍の空母群の機動部隊も手回しのよさは上手く出来すぎであり、調査や“支援”部隊は直後のすぐに現地に到着した。

   http://www.asyura2.com/0411/bd38/msg/420.html

地震が起こってから、米国もインドネシアも自国民や被害の想定される国々にその発生情報をわざと伝えずに通知をしなかった。地震の被害を極小化しようとの努力はどの国もしておらず、あたかも海底超小型核とその結果生じた巨大津波の地震兵器の実験効果を見ていたかの如くである。

     http://www.asyura2.com/0403/jisin11/msg/990.html

これから、この両国は意図的にこの人エ地震の発生に関わり、この大地震と巨大津波で何らかの目的を達したと考えられる。米国は海底油田開発、超小型核実験、地震兵器の巨大津波発生効果調査、インド洋周辺諸国への威圧と支配、アチェ地域の軍事制圧、無駄飯食いのゴイムの人口削減等々が考えられ、インドネシアも「イスラム原理主義者」勢力の掃討と独立派勢力の津波による皆殺し、インドネシアの石油資源を狙う欧米石油資本との妥協による、イラク戦争のようなイスラム征服ユダヤ・インドネシア攻撃の回避等があるのだろう。

    http://www.asyura2.com/0502/jisin12/msg/109.html

以上から、スマトラ地震は、世の中で言われているような“自然災害”ではなく、特殊軍事作戦として敢行された“地震兵器”を駆使した「環境テロ」であったことが判る。それで、陸上でのスマトラ地震の震源近くの震度は低く、アチェ沖合いでも僅か“5弱”か“5強”(米地質調査所推計値)程度の低震度なのに、津波はむしろ大きく、巨大津波を発生させインド洋沿岸諸国にあれほどの被害が出たのも頷ける。その矛盾点を誤魔化すために最初はマグニチュードを8.0ぐらいで発表したのに2段階も嵩上げして、8.5から9.0としなければあれほどの巨大津波が生まれた訳を説明出来なかったのだ。後日談で入手した情報によれば、超小型核をアチェ沖海底にぶち込んだ米国原子力潜水艦はあまりの発生した巨大地震と巨大津波で地没しそうになったそうな。この原子力潜水艦とは下記の潜水艦か?

    http://www.asyura2.com/0411/bd38/msg/499.html

 

 

次に浜田氏に関する最新の情報を付け加えよう。

 

画像挿入:20110711 【衆議院】復興特別委員会 浜田政務官

 

 

http://www.youtube.com/watch?v=7CV_cVUtZo8

国会答弁での話、正論には違いないが、よくぞ言ったという感じ!!

20110711 【衆議院】復興特別委員会 柿澤未途(みんなの党)の質疑にて柿澤未途( みんなの党)質疑より
柿澤未途(みんなの党)

浜田政務官の国際政治経済学者時代の論文を、今日は資料として配付をさせて頂きました。
スマトラ沖地震に隠された仰天情報」
私なりに要約すると、アメリカが気象コントロール技術の研究をしていて、2004年のインドネシアスマトラ沖地震と巨大津波も、アメリカの開発した地震兵器、津波兵器が引き起こしたものである疑いがある、文字通り、仰天をするような内容がここに書いてあります。
資料の三枚目、
アメリカ
の思惑として、地震津波の襲ったこの地域は、熱烈なビンラディン支持者が多い。東チモールの独立勢力も一掃された。アメリカの石油資本にとって、長年の敵が消滅し、願っても無い自然災害だった、と書いてある。

中略・・・浜田政務官がこのような発言をしたり論文を書いたりしたのは一度や二度ではありません。いわば浜田政務官の持論であり、信念であると言って差し支えないと思います。

浜田政務官

えー、お答えいたします。
えー、地震兵器とか自然改変装置というのは、別にアメリカだけでは無くて、旧ソ連も今のロシア中国も、多くの国々がですね、研究開発に余念無く取り組んできた事実があります。しかも地震、あるいは津波、人工的に起こすということは、実は技術的には十分可能だと言われているのは、国際政治、軍事上においては常識化されているわけであります。そういった意味で、スマトラ沖の問題にしても、そういう可能性がある、と言うことを十分踏まえた上で、世界の国際政治の現実、ということを捉える必要がある、と言うのが私の基本的な考え方であります。

 

 

 

聖書の暗号では、「スマトラ」「地震」「2004年(ユダヤ暦5765年)」「12月(ユダヤ暦テベット)」「26日(ユダヤ暦14日)」「「地震」「兵器」が出ている。

















インターネット情報 

ベンジャミンフルフォードさんの語る『地震兵器』
竹中平蔵・・「・・日本が地震兵器で脅されたからやった・・」

http://www.asyura2.com/09/jisin16/msg/403.html

29. 2011年3月11日 20:28:52: hCVeCayz9Y
08. 2011年2月27日 21:46:45: iyWtweQjOU

小泉政権が終わったとき、日本軍はアメリカ軍と合体する気運だった。日本が台湾をめぐってアメリカやNATO軍と一緒に、中国と戦争する準備をしていたのだ。新聞でも連日、テロや恐怖心を煽(あお)るニュースばかりだった。

そのとき、竹中平蔵元財務大臣に「どうして日本の金融機関の全部をロックフェラーの支配下にさせたのか?」と聞いたら「あなたには信じられないかもしれないが、日本が地震兵器で脅されたからやった」と代理を通じて私に答えてくれた。この話の事実確認は可能だ。まず『四季報』で日本の大手銀行の株主欄を見ると、必ず同じ外資のいくつかの金融機関が支配権を満たす33%以上の株式を持っている。私は地震兵器の話を聞いたとき、信じられなかった。そして2007年の夏に英語であるウェブサイトにロックフェラーの秘密を全部暴いたら、日本の公安警察の人に「あなたがそんなことを書いたから、明日、新潟で地震が起きる」と言われた。翌日、本当に日本で一番多く原子力発電所が集中する地域が2回も連続してマグニチュード6.8の地震でやられた。僕は、新潟で地震が起きたことを知ったとき、泣いた。僕がウェブに書いたから、事前に言われたことが現実になって、多くの人の命が失われたのか…。しかし、地震を起こしたのは僕ではなく、秘密政府だ。居たたまれない気持ちでいっぱいだった。

この文章を読んで実は私もびっくりしました。その後、フルフォードさんは同じような文章を『中国が目論む世界支配の正体』 (2008年7月30日、扶桑社刊)にも書いています。 彼は信念を持って、まちがいないと確信して自分の責任で書いているのだと思います。
 私は副島さんやフルフォードさんとは親しい仲です。彼らの情報力、分析力を高く評価しています。それゆえ『ザ・フナイ』誌に連載を依頼したのです。
(後略)【転載終了】

http://www.asyura2.com/09/jisin16/msg/403.html
投稿者 小沢内閣待望論 日時 2011 3 11 21:14:10:

フルフォード氏と竹中平蔵氏

 

聖書の暗号では、「デービッド」「ロックフェラー」「脅迫する」「竹中(Takenaka)」「平蔵(Heiszo)」「地震」「兵器」が出ている。









Wikipedia情報

新潟県中越沖地震(にいがたけんちゅうえつおきじしん)は、2007年(平成19年)7月16日10時13分23秒(JST)に発生した、新潟県中越地方沖を震源とする地震である。地震の規模を示すマグニチュード(M)は6.8。中越地方では2004年(平成16年)の新潟県中越地震以来のマグニチュード6以上および震度5弱以上を観測した地震となった。




 

新潟大地震を事前に知り、何十億円も金儲けしている謎の存在がいた

通常、普段の出来高一日3万株の復興株「北野建設」が、地震の直前に1800万株もの大量売買の怪
(2007年)

7月10日以前の一日の売買高 3万株前後
  11日(水) 3営業日前    6万6千株
  12日(木) 2営業日前  963万9千株
  13日(金) 1営業日前  794万8千株
  14日(土) 市場は休み 日経が「貸借申込停止」を報道
  15日(日) =
  16日(祝) 市場は休み  大地震が発生!!
  17日(火) 市場が再開  635万7千株


<新潟県中越沖地震を事前に知らされていたかのような政府の対応>

○ 平成19年7月16日10時13分23秒(月曜日)に新潟大地震が発生した。
○ 首相官邸では、10時15分、たったの2分で、対策室を設置していた。
○ 安部晋三首相が現地へ即座に飛んだ。16時33分柏崎市にヘリで到着。
○ 尾身幸次財務相が地震発生翌日には復旧のための予備費投入を示唆した。



長野県を地盤に持つ、北野建設という東証一部上場会社がある。

<大震災の直前の異常な売買高>

新潟地震について、小野寺光一さんのメルマガより

2007年7月13日(金)に注目して見よう。
つまり新潟県中越沖地震が起こる16日月曜日の直前の営業日である。

2007年7月13日(金)
始値 320円(市場がスタートした時点での値段)
    高値 343円(1日の中で最も高値がついたときの値段)
    安値 304円(最も安値がついたときの値段)
    終値 337円 (市場が終わったときの値段)
    売買高 794万8千株である。
この売買高の多さが実はすごいのである。通常は3万株程度のものが、恐ろしいほど売買されている。

<大震災の翌日の売買高より直前の人が多い>
なんと大震災の翌日の635万7千株より上回っているのだ。

<大震災翌日の株価>
2007年7月17日(火)(新潟県中越沖地震の翌日)
始値 382円
高値 415円
安値 375円

終値 408円

売買高は635万7千株である。

7月17日には北野建設が値上がり率がトップだった。
つまり大震災が起こると、そこの地域を地盤とする建設業者に発注が行く。
つまり、一種の公共事業株である。震災復興のために政府がありとあらゆる金を出しますよと言って発注することを意味する。

 

<大震災を予期していた謎の人たち>
普通の株投資家は、大震災発生だ!政府が公共事業を発注するだろう!と
大震災翌日の17日にこぞって買うわけであるが、それが地震を知り、先回りしている人がそれ以上に存在していたのである。

そして、それより一日前にいくとさらに多くの先回りしている人が存在していた。

2007年7月12日(木曜日)
始値 262円
高値 337円
安値 262円
終値 324円
売買高 963万9千株である。なんと最大の売買がされている。
大震災の翌日が635万7千株、大震災の1営業日前が、794万8千株、
大震災の2営業日前が、963万9千株である。つまり最も情報の早い方々は
新潟県中越地震が起こる、2営業日前(土日はさんで4日も前)になぜか、すでに「地震の発生を知っていたのである。

<どのくらいの金額がこの大震災で儲かったのか?>

つまり12、13日に「大震災が起こる直前に」株を買った人たちは単純に計算すると、ざっと22億円も金儲けになっているのである。


国際評論家小野寺光一の「政治経済の真実」メールマガジン
http://www.mag2.com/m/0000154606.html
まぐまぐ大賞政治部門第一位!わかりやすい!面白い!得をする!政治経済の裏にある「あなたが絶対に知らない」ような情報を発信します。
このマガジンを読むと政治経済の謎が解けるでしょう。
独創的な情報分析マガジンです。
過去記事http://blog.mag2.com/m/log/0000154606

新潟大地震を事前に知り、何十億円も金儲けしている謎の存在についての検証

○米国では、地震や集中豪雨、津波などを人為的に引き起こすことの出来る、HAARP(ハープ)という兵器を開発済みである。
○ この兵器は、距離に関係なく、世界のどこでも地震を引き起こせる。
(世界のどこでもGPSによって位置は特定することが可能。)特殊な波長を発生させることが可能であり、ある特定の地震プレートに
エネルギーを集中させることの可能な軍事技術。同じ原理で集中豪雨、津波などを引き起こせる。HAARP技術を所有しているのは軍需産業のレイセオンの子会社。)

○しかし、恐ろしいのは、このチャートをみてほしい。
http://smartchart.nikkei.co.jp/smartchart.cfr?scode=1866.



 


<恐怖の館>
ここで
そのひとつ左にあるローソクにポイントをあわせてほしい。

<大震災の直前の異常な売買高>

2007年7月13日(金曜日)である。
つまり新潟・長野の大震災が起こる16日月曜日の
直前の営業日である。

2007年7月13日(金曜日)
始値 320円(←市場がスタートした時点での値段)
    高値 343円(1日の中で最も高値がついたときの値段)
    安値 304円(最も安値がついたときの値段)
    終値 337円 (市場が終わったときの値段)
    売買高 794万8千株である。
(←この売買高の多さが実はすごいのである。
恐ろしいほど売買されている。

<大震災の翌日の売買高より直前の方が多い>
なんと大震災の翌日の635万7千株より上回っているのだ。

<大震災を予期していた謎の人たち>
つまり、普通の株愛好家は、それっ大震災だ!政府が公共事業を発注する!と
大震災翌日の17日にこぞって買っているのだが、それより地震より
先回りしている人たちがそれ以上に「いらっしゃる」のである。


これがなんと地震より前の14日にあまりに人気が集中したため
異例の申し込みストップをしている。
***この下に紹介する日経新聞の7月14日の記事をみてほしい

<用語解説>
日証金とは日本証券金融株式会社のこと。株の売買に資金を貸したり
株を貸したりする。
北野建株とは北野建設株のこと。
貸借取引とは、金や株を貸し借りして行う取引のこと。つまり
信用をもって実際、自分の手持ちの金の10倍近い規模で取引が
出来る取引のこと。
つまり自分の手持ちより10倍近い規模で株の取引ができる新規の申し込みを
ストップさせたということ。あまりに人気が殺到した場合に行われる。
約定とは売買が実際に行われること
http://company.nikkei.co.jp/news/news.cfm?Nik_Code=0000178&Page=1&Back_sid=IR_CT&KIJIID=20070714NKM0100&DATE_FORSEARCH=2007/07/14

***日証金、北野建株の貸借取引で申込停止措置。(2007/07/14)  
日証金、
北野建株の貸借取引で申込停止措置 制度信用取引の新規売り及
び買いの現引きに伴う申し込みで。(中略)十七日約定分から。
(記事は本文の一部を掲載しています。)[日本経済新聞 朝刊]
[提供:日経テレコン21

<そしてその前の7月11日(水曜日)にはまだほとんど知られて
いないらしく、がくっと下がる。売買高が、6万6千株である。

ここで7月12日(木曜日)の売買高/7月11日(水曜日)の売買高=
963万9千株/6万6千株=なんと前日比で160倍の株の売買高。






 

 

聖書の暗号では「中越」「地震」「2007年(ユダヤ暦5767年)」「7月16日(ユダヤ暦アブ1日)「地震」「兵器」「フリー」「メーソン」が出ている。















東京湾内 海ほたる近くで異常な連発地震

純福音立川教会の月刊誌「HOPE」5・6・7月号311人工地震調査研究 泉パウロ著より抜粋

東北(3月11日)の翌日から東京湾内、海ほたる近くを震源に連発地震が起きていましたが、すべて同じ場所の北緯35.5度、東経139.9度。同じ深さの30〜40キロが震源地です。これも自然界では絶対ありえない現象です。以下気象庁と東京大学地震研究所からのデータですが、私が集計したので、他にも欠落データーあるかもしれません。ただはっきり言える事は公表されたものだけでも10回以上も同じ場所を震源に地震が東京湾内から起きていると言うことです。17日以降も同じ場所で起き続けていますが、ここでは割愛します。

3121527分東京湾北緯35.5度東経139.9

3131514分東京湾北緯35.5度東経139.9

3140521分東京湾北緯35.5度東経139.9

3150136分東京湾北緯35.5度東経139.9

3150459分東京湾北緯35.5度東経139.9

3150951分東京湾北緯35.5度東経139.9

3151305分東京湾北緯35.6度東経139.9

3171305分東京湾北緯35.5度東経139.9

3171310分東京湾北緯35.5度東経139.9

3171359分東京湾北緯35.5度東経139.9

 

 

東京湾内が震源地?これだけではピンと来ないと思われますが、これを地図上で見ると、なんと都市近郊であり、首都東京が狙われていたことが明白です。星印が震源地。東京ディズニーランドすぐそばの海中で、皮肉なことに東京海上保安庁の直近。東京湾北部断層を動かして関東大震災を再現しようとした。海ほたる付近の海中に日米主導の統合国際深海掘削計画の名のもとで働く科学掘削船、地球号で固い岩盤と思われた(北緯35.5度東経139.9度)をボーリングして穴を開け、純粋小型水爆を10回以上も投入して大地震の誘発・起震を試みたが、計画は大失敗。なぜなら関東ローム層は砂の上に固い岩盤を置いた天然の要塞のような地形のため、砂地をいくら爆破させてもサンドバック効果で威力は吸収されてしまい、巨大な関東大震災は人工的には起こせず、最大でも震度3しか達成できなかったのです。しかも首都圏に近い湾内接近地での起爆を試みても、東京湾は埋立地の浅瀬なので東北のケース(M9は500メガトンの水爆で可能)のようなバンカーバスター砲搭載の米軍原子力潜水艦がひそかに深海に潜れるほどの水深もなく、都市接近の近距離発射ができなかったのです。そこで震源地の海ほたる、ここにボーリング基礎工事の名の下、工事担当したユダヤ資本の企業ベクテル社が事前に純粋小型水爆を仕掛けてリモート起爆する方法しかなかったのです。リモート起爆するにはレーザー起爆型水爆の電源が大量に必要です。その電力安定確保の為に計画停電が行なわれてきたのです。以前から東京湾には水爆が多数仕掛けられていると言う情報は飛び交っていましたが、実にこの地震兵器の脅威のために歴代の政治家たちは脅され、ゆすられ、ユダヤ・アメリカ資本に都合の良い売国奴政策を強いられてきたのです。ベクテル社とは年間売上4兆円を超す世界最大の企業でべクテル社の工事をしたところに地震ありと言われ、明石海峡大橋のボーリング工事も阪神・淡路大震災の震源地、明石海峡大橋の真下もベクテル社の工事担当でした。他に青森県六ヶ所村の再処理工場建設、東京湾横断道路の建設、関西新空港の建設、羽田航空ビルの建設など高額で重大なプロジェクトにベクテル社参入が顕著で、これらの地域も何かしらの工作がなされていなければいいのですが。現在、原発の放射能漏れが報道されていますが、実は各震源地こそ一番高濃度の放射能が発生しています。放射能濃度を測るモニタリングと気象庁の発表しなかった22の地震の地図を重ね合わせると放射線量の高い地域が震源地で

す。つまり人工地震に使った核爆弾の放射能をごまかすための原発破損報道です。海ほたる震源の地震3月15日に、横須賀港で海水放射線数値が急上昇を示し、地上よりも海中の上昇が圧倒的に激しく先に上がったことは放射線の原因が海中にあった(海中で核爆発)証しであり、ベイブリッジが隠れるほどの低さの雲、強風、粘着性のある灰色の雨まで目撃されています。311地震テロは自然の関東大震災を装って東京を核攻撃したけれど大失敗し奇蹟的に守られました。彼らは今、複合的災害の一つ、予定の富士山噴火を試みています。

震源地は静岡東部35.3 138.7 35.3 138.8 山梨南部35.4 138.7 35.4 138.8 自然界ではありえない正方形である。そしてこれ以降、同じ現象が日本全国の震源地で起きていたのです!以下の地図もご覧下さい。

 

   

 

 

星印が震源地です。3月15日夜静岡地震富士山火口を取り巻く4つの震源地が自然界ではありえない正方形の形となっています、しかもすべては道路沿いのトラックの入れる場所です。いずれの震源地も掘れるレベルで浅いです。これは富士山火口を中心として正方形に出来た震源地4箇所の地図です。敵は富士噴火を試みて失敗したようです。北富士と東富士の演習場は、米軍の優先使用の密約があることを、北澤防相も昨年認め、毎年最大270日も使用ができるので、ほぼ常駐。米軍がいつでもボーリングして純粋水爆を設置できる無法地帯。

2+1+1+3+11=18=3で割ると666。第二次世界大戦からも66年目。911テロや日本のタンス預金350兆円を奪った郵政選挙があった9月11日の半年後の日付け。311複合災害テロです。2003年に東大京大がマグマが地表近くまで貫入して固まった岩脈位置を探査したそのデーターを元に核兵器を仕掛けて穴を開けると噴火と同時にマグマが流れ出ます。今の311は事前に知っていた人たちもいました。日本経済乗っ取りをもくろむサタン崇拝者たちから更に混乱の富士山人工噴火を起こされないよう祈る時です。

 

ただしこれを立証し、敵の策略を覆すことは過去に最高裁で最終判決済みの911テロ事件が、実は大量破壊兵器を持つイラクのテロリストによる犯行ではなく、すべてが自作自演のでっち上げ話しで、本当は「石油利権や麻薬や保険金や株など各種の不正利潤獲得に必要だったイラク戦争開戦のための口実だった。」このことを立証するレベルの困難さがあります。なぜならその911事件の主犯格とその真実を完全に捻じ曲げて覆い隠した政府やメディアこそ、今回の311テロ主犯格と同じメンバーだからです。また、この真実を知ったところで失われた人命は帰ってこない、被災者たちにとって知らないまま自然災害と信じて過ごすことの方があるいは、心穏やかで平安であろうか…。私には非常に判断の難しいことです。現にこれから話す人工地震の現実を聞いたところでなおかつ信じない人々がいるであろうことも十分理解できます。しかし、長年牧師をしていると真実が曲げられている時、人々が騙されていることを知っている時、どうしても黙っていられない正義感のような思いが強く働いて、やはりこのように暴露してしまう。

ただしこれを立証し、敵の策略を覆すことは過去に最高裁で最終判決済みの911テロ事件が、実は大量破壊兵器を持つイラクのテロリストによる犯行ではなく、すべてが自作自演のでっち上げ話しで、本当は「石油利権や麻薬や保険金や株など各種の不正利潤獲得に必要だったイラク戦争開戦のための口実だった。」このことを立証するレベルの困難さがあります。なぜならその911事件の主犯格とその真実を完全に捻じ曲げて覆い隠した政府やメディアこそ、今回の311テロ主犯格と同じメンバーだからです。また、この真実を知ったところで失われた人命は帰ってこない、被災者たちにとって知らないまま自然災害と信じて過ごすことの方があるいは、心穏やかで平安であろうか…。私には非常に判断の難しいことです。現にこれから話す人工地震の現実を聞いたところでなおかつ信じない人々がいるであろうことも十分理解できます。しかし、長年牧師をしていると真実が曲げられている時、人々が騙されていることを知っている時、どうしても黙っていられない正義感のような思いが強く働いて、やはりこのように暴露してしまう。これを語るには暗殺の脅威があることも911や311以降もすでに暗殺された著名人も多数いることも分かっていますが、語らずにはいられない。この犯行グループは人工地震だけではない。人口削減計画というプランの下、ゴイムあるいはユースレス・イーター(無駄飯喰い)と彼らが考える人類を究極5億人まで減らすために各種の罪悪を隠れながら行なっています。

では、まず論より以下の人工地震の証拠をご覧下さり、これらの災害が天然ものか否かご判断いただきたい。その後、聖書から現在起きている事件を説明します。では、まず論より以下の人工地震の証拠をご覧下さり、これらの災害が天然ものか否かご判断いただきたい。

 

 

 

 

福島いわき震源地で巨大地震を拾うと、こうなりました。ピンが震源地。

いわきは米軍基地移転候補地か遺伝子組み換え農地か、そんな策略は許されない。私は地震が下の地図の丸5つしか起きていなかった時に次は三角印にも来ると早期に気付いたので、震源ポイントを調べました。するとそこは避難所の老人ホーム近所でした。電話で知らせるか悩んでホームページまで調べました。結局、信じてもらえないだろうし、今もすでに避難所生活の老人たちを私がさらに恐れさせても意味がないと考えて電話機を戻しました。その1週間後、三角印の老人ホーム近所を震源に大地震が起きました。ひと月後には更に増えて上の地図になりました。福島いわきの震源地図は更に太平洋側にも伸びて地震が増大しました。それがこの最新地図です。3日間だけのデーターです。丸印が震源地。大きな丸は震度大きく繰り返された震源地。いずれも縦横正確に整列しています。自然界ではこんな地震はありえません。しかも今回の地震の特徴は震度が深さ30−40キロといずれも浅いです。通常の自然地震なら、これくらいの震度をもつ地震は深さ100−400キロが普通です。

 

 

米国の科学技術系サイトのテクノロジー・レビューの518日の記事として掲載によると、震災前後の人工衛星からの解析写真が公開されました。その内容は「マグニチュード9の地震があった前日までに日本上空の赤外線量と電離層の電子量が増大したことがデータ上で確かめられた」数日前より、電離層全体の電子量が劇的に増加したことがわかったとゴダード宇宙飛行センターの研究スタッフは説明。この電子量は地震の3日前に最大限に達した。同時に、衛星は巨大な赤外線放出を観測。赤外線の放出は、地震直前にピークに達したという、・・・不自然な高温は海底核爆発による熱風の放出以外にどんな説明が成立するのだろうか?311日の数日前から急上昇していた日本上空の空気。自然地震ではありえない異常な現象。・・・海中での核爆発使用による熱気だろうか。




人工衛星からのGPS写真の分析では、明らかに丸で囲んだ東北の太平洋上の空気だけが高温になっています。地震に前後して起きた異常現象ですが、自然に起きる大地震ではこんなことはありません。ハープや純粋水爆を使用した海中爆発の際に生じた熱風が海上に噴出して空気が高温になったと言うところが科学的に正しいのではないでしょうか。



フリーメーソン・イルミナティカードとは

メーソンイルミナティはこれらのイルミナティカードで予言的ヒントを与えながら災害を人為的に起こしている。彼らの理想人口は5億人。人工地震、戦争、津波、疫病その他で人口削減を実行中。イスラエル大帝国を目標に。左上が記録が切れる。右が歴史の改ざん二段目の左が複合的災害。実に敵は今、日本に対してこのカードを切ってゲームしている。銀座から逃げているのは皆、外国人。災害の数々、複合的と訳せるように災害が重なっているのが特徴。地震だけでなく、津波や放射能や停電や噴火や・・・。その右がTIDAL WAVE 巨大津波が原発施設を覆っている。この原発の形は四角。まさに福島原発。最下段は左が疾病操作センター医療行為の名の下で病気にさせる。右がゴールの人口削減。サタンのカードである。

 

 

 




 アメリカ同時多発テロを予言したカード
このカードも同時多発テロ時のペンタゴンへの旅客機衝突を表していると言われている。

 

 

1990−95年に作られたイルミナティカードにその後の2001年911もペンタゴンも書いていた。彼らはこのカードをそのまま実行している。(この絵には飛行機がないことに注意!)遠距離操作による内部爆発。




(泉パウロさんの最新本「本当かデマか3・11人工地震説の根拠」衝撃検証からの記事を引用:P191〜P197)

郵政民営化も地震兵器による脅迫―そして新潟・中越地震が起こった!

以前、メーソン小泉政権のとき、郵政民営化をアメリカが隠れて政治家たちを動かしながら要求しました。同じ政策を持つ小泉が最初から総理に選ばれ、使われたのですが、逃げる政府に渇を入れたのが新潟・中越地震でした。日本最大の刈羽原発に近い震源地、知る人は知っていました。人工地震も新潟タイプのCO2注入以外に水爆、HAARP使用と多種ありますが、そのメッセージは「ゆうちょ350兆円を早くアメリカによこせ」

今では180兆円もないですが、敵は貪欲でその最後の郵貯預金も要求しています。下は新潟の地図ですが、ここでも震源地は正方形だったのです。刈羽原発の真南約55km地点で1週間に48回まったく同じ震源地、北緯37度、東経138、6度です。まさに自然界ではありえない原発地震への狙い撃ちです。新潟・中越地震の震央からわずか20kmに天然ガス田があり、地下4500mのところに高圧の水を注入して岩を粉砕していました。(当時の帝国石油で今は国際石油開発帝石株式会社)大株主は経済産業大臣。株主の石油資源開発の中身を見ると株主にゴールドマン・サックスやモルガン・スタンレーの名前があります。郵政民営化は結局、中越地震以降、数ヶ月しないうちに可決されました。

新潟中越地震の震源地地図

(筆者注;2004年10月23日に起きた地震)

 






筆者(注) 2011年3月30日のANN NEWSでは気象庁の緊急地震速報が45回出された内の30回で空振りだったと伝えている。殆どが震度2以下であった。緊急地震速報とは、地震のP波(縦波)を検知するものだ。本震S波(横波)よりも早く観測できるP波(縦波)は早く伝播する。P波を先に検知測定することによって、後から来るS波の大きさが予測できるのだ。つまりP波が大きければS波も大きいと警告できるのだ。これが原理である。それが67%も外れたのである。核による爆発では、自然の地震と異なりP波(縦波)が大きく顕著であり、S波(横波)は小さい。緊急地震速報は自然の地震を想定したものであるから、P波が大きければS波も大きいはずと演算する。しかし核爆発の人工地震のため実際上はS波は小さい。よって速報が外れることになるのである。

 

(中略)

ベンジャミンフルフォード氏によれば、今回の東日本大震災は、ビルダーバーグ会議のリーダーであるジョージ・ブッシュ・シニア、ヘンリー・キッシンジャー、デビッド・ロックフェラー、ジェイ・ロックフェラー、ローマ教皇、チャールズ皇太子、といった人々が人工地震を起こさせたのです。ビルダーバーグのリーダーたち、そして、WHOは、世界の90%以上がの余剰人口と考え、人工地震や放射能汚染やあらゆる手段で殺害しようとしています。

ロックフェラーとは、いったい何者なのか

1974年発表の「ロックフェラー家の富に関する米国議員のための報告書」では、ロックフェラー一族の管理財産は当時の推定レート換算で197兆1200億円を超えアメリカの10大産業のうち6社、10大銀行のうち6行、10大保険会社のうち6社を含む200以上の多国籍企業を支配している。世界に名だたる世界企業のほとんどは、ロックフェラー一族によって、直接、または間接的に支配されている。

その途方もない富は、今から40年前、すでにアメリカの国民総生産の50%を超え、今日の日本の国民総生産に匹敵する規模を持ち、人口10億を誇る中国がようやく現在達成しようとしている国民総生産の2倍にも及んでいるのだ。その後、国際商工会議所のジャド・ポークは今世紀の終わりまでに300の多国籍企業が4兆ドルの資産を所有し、全世界の富の50%以上を支配すると計算したが、今後の世界情勢に大きな変化がない限り、やがて、ロックフェラー一族は多国籍企業の富の大部分を手に入れ、日本株式会社の吸収に乗り出すだろうと言われていた。その矢先での311による日本企業の株価暴落と外資による買占め。311テロの本当の目的は、日本株式会社の吸収なのだ!







311東日本大震災の場合にも、震災前に復興関連株の異常な高騰があった!


以下のグラフは東北を拠点とする東日本ハウスの株価チャートである。2011年3月11日の直前になって急激に株価が上がっていて取引も急増している。3月9日には大きめの地震が起こったものの、株価が急高騰しているのは地震の予兆のない8日頃である。住宅需要期でもなんでもないのにあたかも何者かが地震を予知していたかの様に。





3月11日の大震災前になぜか暴騰している復興関連株(東日本ハウス)

岩手県を地盤にする東日本ハウス株が、地震発生直前の金曜日に膨大な出来高(それまで一日平均数千〜1万株前後だったのが一気に百万株ほどの大商い)を伴って、木曜日終わり値119円から金曜日には一時、高値169円を付ける5割高という値上がりだ!(引け値は138円)

地震の起こることを知っていて取引をする。これはインサイダー取引である。何らかの方法で人工地震を確証できれば、地震を利用してお金儲けをしようとした連中の存在を明らかにし、人工削減により人々を不幸のどん底に突き落とす悪魔の組織を糾弾できるのだが・・・。

311大地震の直前に建設業界の株価が急騰しており 、インサイダー取引の疑いがある。佐田建設、東洋建設、世紀東急工業、 熊谷組、三井住友建設、大末建設、技研興業、東海リースなどの株チャートも同じような動きがある。

そして地震発生後最初の取引となる週明けに、例によって特別買い気配で値を切り上げて売り抜けてる模様だ。

東建コーポレーション 五洋建設 日本基礎技術 日成ビルド工業 以前には大きな動きがなかったにもかかわらず、3.11の大震災の数か月前から直前までの間に赤丸で示してような大きな売買がされている。あたかも大震災が起こることを知らされていたような動きである。

グラフでは、4社だけとりあげているが、その他にも、福田組、世紀東急工業、東洋建設、前田道路、植木組、青木あすなろ建設、熊谷組、浅沼組、イチケン、佐田建設、三井住友、鹿島などでも、同じような買われ方をしている。




株のグラフ


東建コーポレーション 五洋建設 日本基礎技術 日成ビルド工業








インターーネット情報

851 :山師さん@トレード中:2011/04/14(木) 11:35:37.76 ID:weaeT8Jx0

大震災の1週間前にゼネコン関連株で大量の買い。ゼネコン関連株は、震災後軒並み3倍4倍へと急騰している。
二年前の時と同じように事前に建設株が大量に仕込まれています。北野建設などはバレてしまいましたので今回の仕込みはないのですが明らかに事前に仕込んでいた銘柄は以下の通りです。
3月4日に集中している。それから七日後の七には恐らく意味があるのだろう。
11日にトリガーを引いたのは誰かより

今回の具体的な七日前の仕込み状況。
1826佐田建設 3月4日  5,400,000株
1890東洋建設 3月4日 14,349,000株
1861熊谷組  3月4日  4,463,000株
1821三井住友 3月4日  1,370,100株  
         3月8日  3,599,900株
1813不動テトラ2月23日 1,312,000株 
         3月4日  3,895,700株 
1916日成ビルド3月3日  6,353,000株
         3月4日  4,513,000株
日成ビルドはプレハブメーカーで3日,4日の出来高は計一千万株を超え通常の10倍にもなっている。もっと調べればあるんでしょうが途中で気持ち悪くなって止めました。




「東北」「地震」「2011年」「3月11日」「フリー」「メーソン」「地震」「兵器」が出ている。



(2分割の画像)


















アメリカの女性科学者ローレン・モレ氏が東日本大震災はHAARPによる世界の人口削減が目的だと恐ろしい真実を告発!

2011年5月9日、EXOPOLITICS TVの独占インタビューで、アメリカの女性科学者、ローレン・モレ氏が福島原発事件と東日本大震災の真実について告発した。その恐るべき衝撃的な真実を明らかにしたい。

 

http://www.forbiddenknowledgetv.com/videos/depopulation/leuren-moret-fukushima-tectonic-nuclear-warfare-monitored-by-world-haarp-partners.html

【ローレン・モレ(Louren Moret)氏プロフィール】
アメリカの地質学者。現在は「先住民族のための科学者」代表。カリフォルニア・バークレー市環境委員などを歴任しており、元ローレンス・リバモア核兵器研究所研究員。
ウェスチングハウスで原子炉の設計を担当したアメリカの科学者スターングラス博士の共同研究者。イギリスの大気中に過去最大の劣化ウランが検出された事について、2001年 アメリカ軍によるアフガン戦争(トラボラ攻撃)、2003年 イラク戦争 (恐怖と畏怖爆撃)からのものであることが判明したデータ(イギリスのバスビ博士)を持って来日。劣化ウランの飛散が地球規模で起きていることを初めて報告する。

http://www.forbiddenknowledgetv.com/videos/depopulation/leuren-moret-fukushima-tectonic-nuclear-warfare-monitored-by-world-haarp-partners.html





In a May 21, 2011 ExopoliticsTV interview with Alfred Lambremont Webre, independent scientist Leuren Moret states that she has found that the March 11, 2011 Fukushima nuclear tectonic event was in fact monitored by international HAARP partners (EISCAT) including

UK, Germany, Norway, Sweden, Japan, China, Finland, and two guest scientists from Russia at the time it was occurring

2011年5月21日に、ExopoliticsTVアルフレッド・ウェブレドAlfredLambremontとのインタビューで独立系の科学者のローレン・モレLeuren・Moretは次のように述べた。 彼女は、2011年3月11日の福島の核地殻変動(地震)事象(原発事故)が事実上、国際的なHAARPパートナー(*注意:EISCAT)、それはイギリス、ドイツ、ノルウェー、スウェーデン、日本、中国、フィンランド、およびロシアからの2人のゲスト科学者を含むのであるが、によってそれが起きた時にモニターされていたに気がついたと。

*注意:日本はEISCATEuropean Incoherent SCATter:欧州非干渉散乱)科学協会に19964月に加盟し、極域中間圏-熱圏-電離圏-磁気圏領域における国際共同観測・研究を積極的に推進してる。http://polaris.nipr.ac.jp/~eiscat/

This new finding, which is demonstrated by empirical data from HAARP facilities operated by each of these partners, now confirms that all of these nations were jointly part of the HAARP/chemtrails tectonic nuclear attack that has released deadly nuclear radiation onto Japan, North America (including Canada, the United States and Mexico), the Northern Hemisphere, and now nations of the Southern Hemisphere including Australia and New Zealand.

これらのパートナー各国によって操作されたHAARP施設からの実験によって得られるデータによって示されるのこの新しい発見は、現在、これらの国のすべてが、ハープ/ケムトレイルHAARP/chemtrails地殻変動の核攻撃の連合的パートナーで、 それが日本、北アメリカ(カナダ、合衆国、およびメキシコを含んでいる)、 北半球への致命的な核放射線を放出したということであり、現在、南半球の国までも、オーストラリアとニュージーランドを含むその確認をしているということだ。

HAARP Nations: Partners in Crime

From March 2-9, 2011, there was an international HAARP experiment at Tromso, Norway that appears to have been a component of the March 11, 2011 Fukushima false flag event. All the nations participating in this experiment were monitoring the Fukushima tectonic event, according to Ms. Moret.

ハープ同盟国の犯罪

2011年3月2日〜9日、国際的なHAARP実験がトロムセ(ノルウェー)で行われた。それは2011年3月11日の福島原発事故の***注意:偽旗作戦(にせはた作戦)構成要素(原因)であったように見える。 モレ氏によると、この実験に参加したすべての国が、福島地殻変動の事象(地震)をモニターしていたとのこと。

***注意:偽旗作戦(にせはたさくせん、False flag)は、あたかも他の存在によって実施されているように見せかける、政府、法人、あるいはその他の団体が行う秘密工作である。平たく言えば、敵になりすまして行動し、結果を敵になすりつける行為である。名称は自国以外の国旗、つまり偽の国旗を掲げて敵方を欺くという軍の構想に由来する。偽旗作戦は、戦争や対内乱作戦に限定されたものではなく、平時にも使用される。偽旗工作・偽旗軍事行動とも呼ばれる。英語ではしばしば false flag operation(s)(偽旗作戦), false flag technique(偽旗技法), false flag tactics(偽旗戦術), false flag attack(s)(偽旗攻撃) 等の句として用いられる。Wikipedia.


This new finding makes it clear that it is the citizen populations and not the nations that are targeted. Nations, such as
Japan and the U.S., are targeting their own citizens for depopulation.

この新しい調査結果は、狙いが、国ではなく、市民の人口であると断言する。  日本や米国は人口削減のためにそれら自身の市民を狙っている。

 

This depopulation capability extends to CERN that, according to Manhattan Project scientist Marion Fulk, to destroy the Earth by splitting it in half or turning it into a black hole. CERN is the International Organization for Nuclear Research where the newest "big science" project, the Large Hadron Collider, is a large particle accelerator used for subatomic particle research and is located near Geneva, Switzerland.

The new data also confirms that the March 11, 2011 Fukushima earthquake was triggered by the HAARP weapons system and not by solar or astronomical factors such as some have speculated.

マンハッタン計画の科学者マリオン・フルクによると、この人口削減の可能性は、地球を半分に分けるか、またはそれをブラックホールに変えることにより破壊するためにそれをCERNにまで展開している。  CERNは核調査の国際組織である、それは素粒子(亜原子)調査に使用される大粒子アクセラレータであり、最も新しい「ビッグ・サイエンス」プロジェクト(大型ハドロン衝突型加速器)でジュネーブ、スイスの近くに位置している。

新しいデータも、2011年3月11日の福島地震がHAARP兵器システムによって引き起こされたと確証しており、誰かのいうように太陽系または、天文学の要素を推測していません。

Ms. Moret states that humans in the Northern Hemisphere will now be exposed to the cumulative effects of radiation from atmospheric testing, nuclear power plants, Chernobyl, depleted uranium (DU), and additional high levels from the Fukushima extended exposure now more than two months long, in addition to permanent and prolonged exposure to contaminated air, food, and water which will have unknown effects

モレ氏は、北半球の人間は、大気圏内核実験、原子力発電所、チェルノブイリ、劣化ウラン(DU)等の累積している放射能の影響、およびさらに現在2カ月以上の福島の長期間の照射から高いレベルの放射能の影響にさらされると述べる、未知の影響を持つ永久的で長引いている汚染空気 食物、および水への照射に加えて。

HAARP earthquakes and elite controllers

ハープ地震とエリート支配者達

At Fukushima, the HAARP triggered earthquake released the equivalent of one million Hiroshima sized nuclear weapons of 30 kilotons each producing a shock wave larger and more destructive than the largest nuclear bomb.

Ms. Moret indicated that the HAARP/chemtrails weapon system was the “terrible” weapons system that former Soviet leader Nikita Khrushchev was referring to when he stated the Soviet Union possessed a weapon that could destroy the planet. She stated that HAARP in fact was jointly developed by the United States and the Soviet Union and launched on July 4, 1976. Russia now has the most powerful HAARP facilities in the world.

福島で、HAARPに引き起こされた地震は広島サイズの30キロトンの核爆弾の100万倍と同等量を放出し、最大の核爆弾よりさらに大きくて破壊的な衝撃波をそれぞれ発生させた。

モレ氏は、元ソ連のリーダーのニキータ・シルゲィビッチ・フルシチョフがソ連には惑星を破壊できる兵器があると述べたときに言及して、ハープ/ケムトレイルHAARP/chemtrails兵器システムが、「過酷な」兵器システムであることを示した。 彼女は、事実上、HAARPが合衆国とソ連によって共同で開発されて、1976年7月4日に使用されたと述べた。 ロシアには、現在、世界一強力なHAARP施設がある。

The Soviet Union and Russia have been major HAARP perpetrators, said Ms. Moret, along with the City of London Zionist bloodline financial bankers including the Rothschild family, the British crown and DOPE Inc. aristocracy, and the Rockefeller interests in the U.S. that control the CIA and the U.S. cryptocracy.

モレ氏は言う、ロスチャイルド家、イギリスの王家、およびDOPE株式会社の貴族を含むロンドンシティーのシオン主義者の血統の金融的な銀行家、米国のCIAを支配するロックフェラー財閥、および米国の闇の支配者(cryptocracy)と共に、ソ連とロシアは主要なHAARP加害国であると。

 

This new finding confirms that governments of major nations are now intentionally engaged in the global depopulation plan, directed at eliminating up to 2/3 or more of the world's human population through covert means such as radiation.

この新しい調査結果は、大国の政府が放射能などのひそかな手段で世界の人口を2/3またはそれ以上を排除することにおいて、現在故意にグローバルな人口削減プランに従事しており、指導していると確証した。

 

At the top of the depopulation controllers’ pyramid appear to be the “puppet masters” (or international war crimes racketeering organization) including the City of London Zionist bloodline financial bankers including the Rothschild family, and the Rockefeller interests in the U.S., and the British crown and DOPE Inc. aristocracy, and Black aristocracy of Europe such as the House of Orange (Netherlands).

人口削減計画支配者のピラミッドの頂点では、オレンジOrange家(オランダ)などのヨーロッパの黒い貴族、DOPE Inc貴族、イギリスの王家、そしてロックフェラー財閥、ロスチャイルド家、ロンドンのシティーを含む「闇の支配者」(または、国際的な戦争犯罪ゆすり組織)シオン主義者の血統金融的な銀行家が見えてくる。

 

Now it is confirmed that major nations whose governments are controlled by these “puppet masters” including Russia, UK, China, U.S., as well as other HAARP-owning nations such as Sweden, Norway, Japan, and others are actively involved in the HAARP depopulation program that includes radiation events such as Fukushima.

Specific military and intelligence agencies such as the CIA and the U.S. Navy are operational arms controlled ultimately by this international war crimes racketeering organization.

 

現在、政府がこれらの「闇の支配者」によって支配される主要な国、ロシア、イギリス、中国、アメリカ、そしてスウェーデンやノルウェーや日本や他のHAARPを所有している国と同様に福島のような放射能事件を含むHAARP人口削減プログラムに活発にまきこまれると確証される。

特にCIAや米海軍などの特定の軍と諜報エージェントは、結局この国際的な戦争犯罪ゆすり組織によって制御された軍事作戦上の兵器です。

 

Fukushima event: Global depopulation through radiation and weather warfare

福島事象: 放射によるグローバルな人口削減化と気象戦争

The purpose of the March 11, 2011 Fukushima event, is global depopulation by radiation.

2011311日福島事象の目的は放射能によるグローバルな人口削減化です


米国大統領バラク・オバマは、この危機を公衆に警告するために行動を取っていない、彼は福島災害が起こった直後の3週間に彼自身の家族のためにピーク汚染の期間を避け南半球に連れて行った。

Governments and media are complicit in covering up and mis-reporting the levels of radiation that these areas are subjected to.

政府とメディアは隠蔽することと、これらの領域に関わる放射能のレベルの誤報告を共謀する。:

 

200912月9日のノルウェースパイラルはトロムソTromsoに本拠を置くノルウェー極地研究所Norsk PolarinstituttEISCAT)のHAARP実験だった。

 




「津波はおそらく日本海溝に植え込まれた核爆弾により引き起こされたのであろう」

ジェシ・ヴェンチュラ − アメリカ合衆国の俳優、政治家


http://www.news-us.jp/article/257037754.html

同時多発テロはヤラセだよ!: 「アメリカの兵器が日本の災害を引き起こした」 - ジェシ・ヴェンチュラ
http://insidejobjp.blogspot.com/2011/04/blog-post_10.html
the tap: There Never Was A 9.0 Earthquake At Fukushima
http://the-tap.blogspot.com/2012/02/there-never-was-90-earthquake-at.html



http://insidejobjp.blogspot.jp/2011/04/blog-post_10.html

「アメリカの兵器が日本の災害を引き起こした」 - ジェシ・ヴェンチュラ

イランのTV局であるプレスTVから、ニュースが入りました。

9/11をはじめとする様々な問題=イルミナティの陰謀を暴くあのジェシ・ヴェンチュラが最近のインタビューで、日本で起きた災害はHAARPの仕業だと語っている。



『政府があなたに読んでほしくない63の文書』という新著のプロモーションで、2011年4月4日ニューヨークのボーダーズ(チェーンの書店)ペン・プラザ店に現れた元ミネソタ州知事、ジェシ・ヴェンチュラ

「アメリカの兵器が日本の災害を引き起こした」 - ジェシ・ヴェンチュラ


2011年4月7日(木)

元ミネソタ州知事は、巧妙な兵器であるHAARPを使って、日本に巨大な地震とそれに続く津波を起こしたと米国を非難した。

米国のHAARP(高周波アクティヴ・オーロラ研究計画)兵器システムは日本で起きた地震や津波を含む自然災害を引き起こすことが出来る」と、"ジェシ・ヴェンチュラ"として知られたジェイムズ・ジョージ・ジャノスは最近のインタビューでCNNのピアーズ・モーガンに語った。

1999年から2003年まで第38代ミネソタ州知事として仕えたスロヴァキア系アメリカ人の政治家である同氏は、日本での災害は陰謀論で説明が出来ると指摘した。

それによれば、HAARPは指向性エネルギー兵器として、また天候を左右するシステム、あるいは地震を生み出す装置、それに洗脳にも使うことができるものだという。

『アメリカの陰謀』はヴェンチュラが2010年に書いた本で、米国史のなかのいくつか重要な出来事にまつわる陰謀論を考察している。

HAARPプロジェクトは米空軍、海軍とアラスカ大学が共同出資しているものだ。

このプロジェクトは、世界中に存在している無数の電離層加熱器に似たものだと言われており、電離層力学への科学的理解を深める手助けをする、大きな一連の診断装置を備えている。

多くの人々がこのシステムを兵器として応用することへの懸念を表してきた。2008年に中国で起きたM7.8の地震と、去年ハイチでの地震による荒廃もHAARP計画の仕業だったかもしれない。


★転送・転載の際は、この記事のURLを必ず入れてください

http://www.presstv.ir/detail/173543.html
http://insidejobjp.blogspot.jp/2011/04/blog-post_10.html

一人でも多くの人々に読んでもらうため、応援のクリック↓をよろしく!
そして、これを読んだあなたも周りの人々に知らせてくださいね





inserted by FC2 system